テレワーク、在宅ワーク、フリーランス・・・・等々、会社勤めという従来の働き方とは異なる新しいワークスタイルが近年注目を集めるようになってきました。

中でも「テレワーク」は日本政府がその普及や定着に努めており、決して一過性のブームなどではありません。

しかしながら「テレワーク」は誰もが知っている言葉とはまだ言えませんし、例えば「在宅勤務」と「在宅ワーク」の意味の違いを正確に理解されている方は決して多いとも言えません。

そこでこの記事では、テレワークなど新しい働き方として注目を集めている各用語の意味や違いを明らかにすると共に、それぞれのメリット、デメリット等についても詳しくご紹介して参ります。

在宅勤務とは

在宅勤務とは会社に勤務している従業員の方が、勤務先に出勤せずとも自宅で仕事を行うことで勤務したとみなされる勤務制度のことで、後ほどご紹介する「テレワーク」の一種です。

どのくらいの頻度で在宅勤務が認められるか等、具体的な運用上のルールは企業によって異なります。

勤務地が「自宅」となっており、ほとんど会社へ出勤しないという場合もあれば週に1度だけ在宅勤務が許可されるなど、事例は様々です。

また、近年在宅勤務を採り入れる企業は着実に増加しつつあるものの全体で見ればまだ少数に留まっている状況で、こうした状況を国は改善しようとしています。

在宅勤務のメリット

在宅勤務には次のようなメリットがあります。

  • 自宅というリラックスできる環境で仕事を行えるため、快適に仕事が行えたり、仕事の効率や生産性が高まったりする。
  • 往復の通勤時間が解消されるため、その時間を仕事やプライベートにあてることができる。
  • 通勤ラッシュによる肉体的、精神的疲労や苦痛も緩和される。
  • 育児や介護と仕事を両立させやすくなる。
  • ワークライフバランスを実現しやすくなる。

以上は働く側からみた在宅勤務のメリットですが、在宅勤務には従業員を雇用している企業側にも

  • (出産などで)優秀な社員の退職を抑制できる。
  • 働き方の自由度を対外的にアピールできるため、優秀な人材を確保しやすくなる。

といったメリットがあります。

こうした労使双方にメリットがあることが、国が積極的に在宅勤務の普及に力を注いでいる大きな理由です。

在宅勤務のデメリット

在宅勤務はメリットだけでなく、次のようなデメリットもあります。

  • 自宅が職場となるためリラックスできる反面、(仕事に対する緊張感や集中力を欠いてしまう人もいる。
  • 自宅が職場となるため、公私の区別が付けにくくなる。その結果、だらだらと仕事をしてしまい、却って体を休めることができなくなることもある。
  • 職場の同僚や上司とのコミュニケーションが図りにくくなる。
  • 仕事の管理は自己管理が中心となるため、ミスなどに気付きにくくなる。

尚、ご紹介したデメリットはどんな人にも生じるデメリットとは言えません。

在宅勤務を導入した企業に対する調査結果では、在宅勤務導入後は社員の生産性が向上したと評価している企業が多い事実からわかるとおり、在宅勤務は多くの場合生産性の低下ではなく、生産性の向上を実現しています。

つまり、デメリットよりメリットとなっているケースの方が多いということです。

しかしながら自己管理能力が低い人だとか、気持ちの切り換えが下手な人が在宅勤務を行えばデメリットに働いてしまう場合もあります。

在宅勤務がメリットになるか、デメリットになるかは在宅勤務を行う人が「在宅勤務に向いているかどうか」が大きな鍵となります。

在宅勤務はどんな方に向いているか

在宅勤務が向いている人とは次のような方々です。

  • 自己管理能力が高い方
  • 公私の区別を付けることができる方、「働く」、「休む」といった気持ちの切り換えがスムーズにできる方
  • 環境に関係なく、仕事に集中できるタイプの方
  • 家族が周囲にいても、家族に振り回されることなく仕事を遂行できる方

こうしたタイプの方々が在宅勤務に取り組めば、会社へ出勤して仕事を行う場合より仕事の生産性が高まることが大いに期待できます。

遠隔勤務とは

遠隔勤務も在宅勤務同様テレワークの一種です。

遠隔勤務とは例えば会社が自宅の近くなどに用意してくれたサテライトオフィスやレンタルオフィス、あるいは従業員自身が自宅と勤務先以外の働きたい場所で働くことを言います。

在宅勤務も勿論そうですが、遠隔勤務を行う場合に不可欠になってくるのがICT、即ち情報通信技術です。

モバイル通信機器などを利用して、会社の上司や同僚と必要に応じてコミュニケーションや共同作業などが不自由なく行えれば、勤務先に縛られることなくどこでも仕事を行うことが可能になります。

このようにICTを活用することで働く場所の制約を受けない働き方(=テレワーク)において、「在宅勤務」と区別するために生まれた言葉が「遠隔勤務」ということです。

遠隔勤務のメリット

遠隔勤務には次のようなメリットがあります。

  • 郊外などのレンタルオフィスを利用するため、通勤に要する時間を圧縮できる。
  • 自宅と異なる空間のため、一定の緊張感を持って仕事に取り組みやすい。
  • 在宅勤務同様、自分の好きな環境で仕事へ取り組めるため生産性を高めやすい。
  • (仕事を行う場所を気分に応じて変更できる場合は)気分転換やリフレッシュも図りやすい。

遠隔勤務のデメリット

遠隔勤務のデメリットとしては、次のような事項があげられます。

  • 在宅勤務ほどの通勤時間の解消はできない。
  • 上司や同僚とのコミュニケーションが図りにくくなる。
  • 遠隔勤務はモバイル機器を頻繁に利用することになるためバッテリーの消耗が激しい。そのため、充電できない場所で遠隔勤務を行うと勤務先とのコミュニケーションや仕事に支障が生じやすくなる。
  • ・遠隔勤務の行う場所次第では他社もしくは部外者から会社の情報を見られたり、聞き耳を立てられたりする危険性が高まる。

遠隔勤務はどんな方に向いているか

遠隔勤務も在宅勤務同様向いている人もいれば、あまり向いていない人もいます。

もし勤務先が在宅勤務も遠隔勤務も自由に選べる場合には、自分の適性を踏まえてどちらかを選ぶ、もしくはどちらも選ばないといった判断が必要になってきます。

  • 環境が変わった方が集中力を発揮しやすいタイプの方
  • 周囲に同僚や上司がいない方が仕事に専念しやすいという方
  • 自己管理能力が高い方
  • 遠隔勤務に向いている方の中で、特に自宅だと公私の区別がつけにくくなる方やだらけてしまうおそれがある方

テレワークとは

テレワークとは日本政府が「働き方改革」の一環として普及に取り組んでいる新しい働き方を示す言葉です。

テレワークの意味について国はこのように紹介しています。

テレワークとはICT(情報通信技術)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと

テレワークは大きく二つに分類できますが一つが在宅勤務、もう一つが遠隔勤務です。

ネット上では「テレワーク=在宅勤務」として紹介されている場合が多数見かけられますが、テレワークは在宅勤務だけを意味するものでないことはご留意ください。

ただし、在宅勤務と遠隔勤務の導入比率を比較した場合、現時点では圧倒的に「在宅勤務」の方が多い状況です。

そのため、「テレワーク」を代表するワークスタイルが「在宅勤務である」とは言えます。

テレワークのメリット・デメリット・向いている方

テレワークは「=在宅勤務+遠隔勤務」となります。

従ってテレワークのメリットとデメリット、向いている人は「在宅勤務」、「遠隔勤務」でそれぞれご紹介したメリット、デメリットがそのまま当てはまることになります。

在宅ワークとは

在宅ワークはテレワークの一種である「在宅勤務」に言葉が似ているため、しばしば混同されたり、同じ意味として紹介されているケースが見かけられますが、「在宅ワーク」と「在宅勤務」は明確に意味が異なります。

在宅ワークとは企業などから”受注した仕事”を在宅で行うことです。

在宅ワークと在宅勤務の大きな違いは「雇用関係の有無」にあります。

在宅勤務を行うのは企業に雇用されている従業員であり、在宅勤務で行う仕事内容は雇用先である企業からの指示に従って行います。

一方在宅ワークを行うのは「従業員」ではなく「受注者」となります。

仕事を発注した側とは雇用関係はありません。

こうした違いがあるにも拘らず、両語は同義語として紹介されている場合もありますので、この記事をご覧になった読者の皆様はくれぐれも間違えないようご留意下さい。

在宅ワークのメリット

在宅ワークのメリットには次のようなものがあります。

  • 雇用されている訳ではないので、通勤の必要性がない。
  • 仕事を受けるのも、受けないのも自分の都合やペースに合わせて自由に判断できる。
  • 雇用されていないので、雇用上の評価や管理、制約などを一切受けずに済む。
  • 在宅勤務以上にワークライフバランスを充実させやすい。

在宅ワークのデメリット

在宅ワークには在宅勤務を超える自由度がありますが、在宅勤務以上に厳しいデメリットもあります。

  • 雇用されていないため、仕事を得るには営業的取り組みが別途必要になる。そのため、収入を安定させにくい。
  • 病気や怪我で仕事が出来ない場合には有給休暇制度等ないため、収入が途絶えるおそれがある。
  • 在宅ワーカーとして信頼や実績が積み上がるまでは、良い条件の仕事を得にくい。
  • 仕事を得るために、厳しい納期でも引き受けなければならない場合もある。そのような場合には企業勤務よりハードワークになってしまう。

在宅ワークに向いている方

在宅ワークの大きなネックはデメリットとして紹介したとおり、安定した収入を得にくい点にあります。

つまり在宅ワークに向いている人とは、そうした状況であっても基本的に困らない人が向いていることになります。

  • 安定した収入を得ている配偶者がおり、在宅ワークでの収入変動がそれほど家計に影響しない方
  • 責任感を持って受注した仕事を最後までやり遂げる方
  • 納期など、発注者との約束を遵守できる方
  • データ入力やプログラミング、ライティングなど、在宅で行える職種の中で他者に負けない、あるいは他者より優れた技術や専門知識を身に付けている方

フリーランスとは

フリーランスとは企業や団体といった組織に所属せず、個人が身に着けている専門的な技能や知識を武器に独立した立場で仕事を行う個人事業主、または個人企業法人のことを言います。

フリーランスと個人事業主の違いは?

フリーランスの定義でご紹介したとおり、フリーランスには個人事業主の方もいますが法人もいます。従って「フリーランス=個人事業主」ではありません。

本来、個人事業主とは税法上の区分です。

フリーランスのような個人的スキルや知識に依拠しない事業、例えば小売店やネット通販事業などを個人の立場で取り組んでいる方も税法上「個人事業主」に該当します。

こうした税法上の観点からもやはり「個人事業主=フリーランス」ではないのです。

フリーランスのメリット

フリーランスには次のようなメリットがあります。

  • 組織に縛られず、自分のやりたい仕事を選ぶことができる。
  • 自分のペースに応じて仕事に取り組むことができる。
  • 仕事を引き受ければ引き受けるほどいくらでも収入を上積みすることが可能である。
  • 定年退職という制限がない。
  • 通勤ラッシュで苦しめられる機会が少ない。

フリーランスのデメリット

フリーランスには次のようなデメリットがあります。

  • 仕事を得るために営業活動が必要になる。
  • 特にフリーランスとして実績がない頃は、収入を安定させにくい。
  • 病気や怪我で仕事ができない場合、有給休暇制度がないため収入が途絶えてしまう。
  • 自分の腕一本で勝負しなければならないため、孤独を感じやすい。

フリーランスに向いている方

フリーランスは在宅ワークと異なり、自分が有する専門的知識やスキルを武器に生計を立ててゆくことが前提となります。

そのため、フリーランスに向いている方とは具体的に次のような方となります。

  • 他者よりかなり秀でた仕事でのスキルや知識を身に着けている方
  • 自己管理能力に優れた方
  • 計画性があり、計画通りに仕事をやり遂げることができる方
  • フリーランスとしてのスキル、知識だけでなく一定の営業力も備わっている方
  • 自分のスキルや専門性を磨くことを怠らない方