日々の仕事に疲れた時、皆様はどのように自分をリフレッシュさせているでしょうか。

どのようなリフレッシュ方法が最適かは人それぞれ異なってくるものの、我流で取り組んでいてはリフレッシュできるどころか逆にマイナスとなることもあります。

そこで当サイトではビジネスマンが疲れた場合のリフレッシュ方法について、23名にも及ぶプロの心理カウンセラーへ取材を敢行。

プロの心理カウンセラーオススメのリフレッシュ方法を伝授してもらいましたので、それらの方法を中心にビジネスマンがに仕事に疲れた場合や辞めたいと思った時の対処法をご紹介して参ります。

【心理カウンセラーに聞いた】仕事が疲れた時にやった方がいいリフレッシュ方法

23人のプロカウンセラーに対して仕事が疲れた場合にやった方が良いリフレッシュ方法を個別にお尋ねしたところ、ご提案頂いたリフレッシュ方法をおよそ3つに分類することが判明しました。

つまりこれからご紹介する3つのリフレッシュ法が、多くの心理カウンセラーが推奨するリフレッシュ法と言えます。

呼吸法(深呼吸)

多くの心理カウンセラーが推奨したリフレッシュ方法が「呼吸法(深呼吸)」です。

具体的には閑静な場所に移動した上で、腹式呼吸方法を通じてゆっくりと深呼吸を行うことを提唱しています。

深呼吸を行えば緊張した体がほぐれますので気分転換が図れる上、乱れた自立神経を整える効果により気持ちを安定させることもできます。

仕事以外で自分が好きなことや夢中になれることを短時間でも良いので取り組むこと

心理カウンセラーが提唱したリフレッシュ方法の中で最も推奨されていた方法が、趣味など仕事以外で自分が夢中になれることへ取り組むという方法でした。

「仕事に疲れた場合」を前提とした上で方法を尋ねたので、こうした方法が最も数多く提案されたことは意外に思えましたが、この点は心理カウンセラーならではの視点に基づいたアドバイスと言えます。

ポイント 女性

つまり、仕事に対する疲労感は肉体的疲労だけから生じるものではないということです。

心理的なストレスや不快感、苛立ちなど、仕事を通じて生じたネガティブな感情も疲労感を招く大きな要因となります。

気分転換を図れるそうしたアクティブな取り組みは、マイナス感情を通じて蓄積された仕事の疲労緩和やリフレシュにも役立つ訳です。

睡眠をとる

睡眠をとることも多くの心理カウンセラーがリフレッシュ方法として提唱した方法です。

近年「睡眠負債」という言葉が流行語になっていますが、睡眠不足は疲労回復を遅らせるだけでなく心身に悪影響を及ぼす可能性があることが判明してきました。

仕事をして疲れやすい方は、睡眠がとれていないことから他者以上に疲労感を感じている場合もあります。

睡眠をしっかりとることはリフレッシュする上で大変重要な取り組みなのです。

尚、仕事でストレスや悩みを抱えている方は睡眠時間を確保できても、ストレスから深く睡眠がとれない場合もあります。

そのような場合には心療内科の門をたたき、睡眠導入剤を処方してもらってでもしっかりと睡眠をとることが大切と心理カウンセラーの方はアドバイスしています。

仕事疲れた!辞めたい!と思ったらどうするべきか

仕事に疲れた場合には前出のテーマでご紹介したリフレッシュ方法をまず試すことですが、それでも効果がない場合や「疲れたので辞めたい」という段階まで気持ちがすすんだ場合にはどうすれば良いのでしょうか。

心理カウンセラーが提案する対策は「転職・異動・長期休職」

リフレッシュ方法を試しても仕事の疲れがとれない、仕事を辞めいたいとなったビジネスマンに対して心理カウンセラーが提案した方法は

  • 転職
  • 異動
  • 長期休職

以上の3つのみでした。

3つに共通していることとは「現在の職場に留まって仕事を継続することは止めるべき」ということになります。

つまりリフレッシュ方法を試みても辞めたいという気持ちが解消しないようであれば、現職の継続は好ましくないというのがプロの心理カウンセラーの一致した見解だったのです。

こうしたプロの見解を踏まえて、「転職」という手段へ踏み切る場合の基本的なステップをご紹介することにします。

ステップ1:同僚などに仕事をさりげなく引継ぐ

転職する場合でも、現在勤務している会社との関係を悪化させることは好ましいことではありません。

応募した求人企業が人物評価の意味で、現職に対して探りを入れる可能性だってあるからです。できる限り円満退職を目指すべきです。

では円満退職する上で最も大切なこととは何かと言えば「引き継ぎ」です。

円満に辞めるための準備として、周囲にバトンタッチしても問題ない仕事からさりげなく仕事を渡し引き継いでもらうことに取り組んでおけば、いざ退職が正式に決まった場合にもよりスムーズに仕事を他者へ譲渡しやすくなります。

ステップ2:長期休暇

仕事に対して「疲れた、辞めたい」となっている状況で現職を退職してすぐに転職活動に取り組むことは得策とは言えません。

心理カウンセラーも提唱しているとおり、心身をリフレッシュさせるためにも、転職活動に取り組む前に一度長期休暇を取得することをオススメします。

有給休暇を消化すれば収入が途絶える心配がありませんので、残っている有給休暇を全て当てることで会社に在職したままできるだけ長期の休暇時間を確保しましょう。

ステップ3:転職サイトに登録し良い求人を待つ

長期休暇を通じて多少気分が上向いてきたら、複数の転職サイトにプロフィール登録手続きを行うのが次のステップです。

ポイント 女性

オススメの転職サイトはリクナビNEXTです。

一番の理由はリクナビでお馴染みのリクルートグループが運営している転職サイトのため、運営企業や掲載情報に対する信頼性が高いことと特に独占求人、即ちリクナビNEXTしか紹介できない、他のサイトでは知ることができない求人情報が豊富にあるからです。

転職サイトは自分から主体的に求人情報を検索して、応募することが基本ですが、転職先の業種や職種などが確定している方なら、登録しておくことで条件にマッチした求人情報だけをメール配信してもらうことができます。

もしそこまでの転職先の絞り込みが難しい状況であれば、転職エージェントへ登録するという方法が代案となります。

転職エージェントであればキャリアカウンセリングなどを通じて、転職に対する考え方や希望を上手に引き出してくれる上、聞き取った情報や条件からマッチしそうな求人企業を探し出し、紹介してくれるからです。

また、現職で忙しいという方も求人企業を探してくれたり、応募手続きを代行したりしてくれますので転職エージェント利用はオススメです。

では特にオススメの転職エージェントはどこかということですが、信頼と実績、豊富な求人数といった点で安心してオススメできるのはリクナビNEXTと同じリクルートグループが運営している「リクルートエージェント」です。

リクルートエージェントが有する求人数は非公開の求人数だけで10万件を超えます。

同社には転職支援を専門に行う経験豊富なアドバイザーが多数在籍していますので、大船に乗ったつもりで転職活動の支援を委ねることができます。

【社会人100人聞いた】給料と休日どっちを取る!?

心身の疲れを癒やし、気持ちをリフレッシュさせて仕事へ継続的に取り組めるためには「休日」は不可欠と言えます。

しかしいくら大切だと言っても休日ばかりを取得することもできません。

なぜなら生活のために、働いて給料を稼ぐ必要があるからです。

このように給料と休日の取得は対立する関係にありますが、当の社会人の皆さんは給料と休日のどちらかを優先しなければならないとなった場合、どちらを選ぶでしょうか。

当サイトにおいて100名の社会人の方を対象に給料と休日のどちらを取るかをアンケート調査したところ、次のような結果となりました。

(給料と休日、あなたはどちらをとる?(アンケート集計結果(男女社会人100名)))

休日をとる 52人
給料をとる 48人

休日派と給料派はほぼ二分!

ご覧とおり「休日をとる」と回答した方が52人、「給料をとる」が48人で休日をとる派がやや上回っていました。

しかしわずか4名差という点を考慮すれば、両者はほぼ二分されているとも評価できる値です。

社会人にとってこの二択は、甲乙付けらない究極の二択であると言っても良いかも知れませんね。

休日も給料も!という方へオススメ「プレミアムフライデーや週休3日」の企業は如何でしょうか?

休日と給料の選択結果がほぼ拮抗していたということは、その裏返しとして「どちらも選びたい」という社会人の気持ちを表しているものとも解釈できます。

では「どちらも選びたい」、即ち給料を減らさずに休日も増やしたいといった場合にはどんな選択があるのでしょうか。

両方を選びたいという方にぜひオススメしたいのが「プレミアムフライデー」や「週休3日」を採り入れている企業です。

プレミアムフライデー導入企業例

プレミアムフライデーとは土日の休日に加えて、毎月末、土日の前日となる金曜日の定時を午後3時にすることで週休二日プラスアルファで休日時間を拡充する勤務制度のことで、日本政府が企業側へ提唱している制度でもあります。

実際にプレミアムフライデーを導入している企業例をご紹介しましょう。

トリンプ・インターナショナル・ジャパン

同社は毎月最終週の金曜日の終業時間を午後3時までとすることを取締役会で決定。強制力をもたせるために午後3時になったらチャイムを社内で鳴らすと共に、社内を消灯することで仕事をしたくてもできないようにする対策をとっている。

なおプレミアムフライデーの導入後も従業員の給料は変わらない。

住友商事

大手総合商社の1社である住友商事ではプレミアムフライデー、即ち毎月末の金曜日については「全休」を社員に奨励している。つまり月末週に限っては実質的に「週休3日」が実現。

また月末週以外の金曜日についても午後3時までではなく、午後の時間全ての休日となる半休を取得できるようにした。

このことにより通常週は、週休2日ではなく週休2.5日となる。

生涯年収で日本トップクラスの住友商事が週休2.5日~3日となることから、同社社員は「給料も休みも」の両方を手に入れた代表的存在になると言える。

大和ハウス工業

日本トップのハウスメーカー大和ハウス工業も、プレミアムフライデーの導入に踏み切った企業の一つ。同社では有給休暇を分割する形で、毎月偶数週の金曜日については午後3時までではなく午前中までとし、午後を半休として会社を退社できるようになった。

勿論、同制度の導入によって年収がダウンする社員は1人もいない。

大和ハウス工業社員も休日と給料の両方を手に入れた結果となっている。

週休3日制導入企業例

週休3日制とは文字通り1週間につき3日休暇がとれる企業のことですが、まだまだ少ないものの、徐々に週休3日制を取り入れる企業は増えつつあります。

株式会社モンテローザフーズ

魚民や白木屋など居酒屋チェーン店を展開している大手企業、株式会社モンテローザフーズは選択制という形で週休3日制を導入。週休2日制より月額給料は下がるが、週休2日か3日はどちらも自由に選択することができる。

しかも残業した場合には1分単位で残業代が支給されるため、勤務日にやや長めの残業を行うことなどにより週休2日の社員と同時間程度の月額勤務時間を実現すれば、給料水準をほぼ同じにすることも可能。

ヤフージャパン

WEB検索で日本を代表するIT系企業であるヤフージャパンも週休3日制を導入予定。具体的な行程としては2018年の4月より、家族に要介護者や幼児がいる社員を主な対象として、希望した場合には週休3日での勤務が可能となる。

ただし、従来より稼働日が減ることや対象外となった社員との公平感を担保する目的で、週休3日制となった社員は20%程度給料が減額される予定で検討されている。

この点でヤフージャパンは人工知能の開発や活用を通じて、社員の生産性を更に向上させることで給料を下げることなく全社的に週休3日制にすることを目指している。

佐川急便

佐川急便の場合は、社会的なトレンドと言うより、深刻なドライバー不足という業界が抱える問題を解消するために週休3日制の導入に踏み切った。同社の場合、ヤフージャパンのような週休2日制の給料を下げるという方式ではなく、1日あたりの勤務時間を10時間にすることで週休3日制でも週休2日の場合とほぼ変わらない給与水準の維持を実現している。

しかも驚くべきことに佐川急便では、休日での兼業についても許可することに方針転換した。

つまり給料が変わらない上、空いた1日で副業を行えばドライバー社員は更に収入を稼げることになる。

プレミアムフライデーや週休3日制の求人の探し方

プレミアムフライデーや週休3日制を導入している企業をご紹介しましたが、お伝えしているとおり、日本企業全体でみた場合にはそうした企業はまだまだ少数です。

男性

しかし少数であってもプレミアムフライデー週休3日制を導入している求人企業探しは、決して難しくありません。

はっきり言えば「簡単」と言って良いでしょう。

例えば推奨転職サイトとしてご紹介したリクナビNEXTで「週休3日制」というキーワードで検索を行うだけで、20件を超える求人を簡単に探し出すことができます。

また、こうした求人は件数が少ないだけにタイミングによっても大きく左右されます。

自分にとって最も条件があった週休3日制やプレミアムフライデーを導入している企業の求人情報をゲットしたいなら、今すぐ転職サイトにメール登録を行い、条件にマッチした求人が掲載されたらすぐに情報を配信してもらえるようにしておくと、貴重な求人情報を逃す心配がなくなります。

休日増と給料の両方を手に入れる転職を実現したい方は、今すぐ転職サイトに登録しておかないと「損」と言って良いでしょう。

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