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転職に際して気になる勤務条件は様々ありますが、誰もが気にする、気になる条件と言えば「給料」ですよね。

特に未経験の職種への転職を検討されている方は、その職種で働いて給料を得た経験がないだけにどのくらいの年収が得られるのか、ぜひとも知っておきたい情報と言えるのではないでしょうか。

a_085そこで、厚生労働省が発表した「平成 27 年賃金構造基本統計調査」からいくつかの職種をピックアップし、その年収実績をご紹介すると共に、給料の裏話についてご紹介して参ります。

職種別年収をご紹介するにあたって

a_085厚生労働省が行った賃金構造基本統計調査では全129の職種区分に基づいて調査が行われ、各職種ごとの月収や賞与などが紹介されています。

そこで、賃金構造基本統計調査で紹介されている年収データに換算した上でランキング化し、一定の順位ごとに区切った上でそれぞれ職種をピックアップし、紹介して参ります。

尚、当該データは企業規模や男女別の区分は一切考慮せず、単純平均値(千円単位以下切り捨て)を求めたものです。

また賃金構造基本統計調査では「年収」という項目はありません。同調査では職種別の月額給与額が紹介されていますのでそれを12倍したものに年間賞与等を加算し、年収額としています。

そのため、お金に関するポータルサイト「マネーの達人」で紹介されているデータがこの記事と同じ考え方に基づいた計算方法に基づいたランキングになっていますので、参考記事として紹介させて頂きます。

(参照記事:「マネーの達人」より)

自分の職種は何位? 職種別の年収ランキング(平成27年/最新版)

ベスト10から:記者/767万円(6位)

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ベスト10ではパイロットや医師、公認会計士といったなるほどと思える職種が多い中、「意外に」というと失礼ですが、職種別年収ランキングで第6位という上位に「記者」がランクインしていました。

記者の仕事内容とそのメリット&デメリット

記者は主に新聞社やテレビ局などのマスコミ業界に勤務し、政治や芸能、社会といった分野別に日々報道すべきニュース記事を獲得するため取材を行い、取材結果を記事にまとめるのが主な仕事です。

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ニュースとなる記事情報は24時間体制で追い求める必要があり、オフィスのイスに座っているだけでは情報は得られませんので、日本中くまなく、必要に応じて海外まで出かけてゆく必要もあります。そのため必然的に激務となる点がデメリットと言えます。
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その代わり社会を大きく変える、もしくは揺るがすような誰もが知らないスクープ情報を取材現場で真っ先に知ることができたり、通常は簡単に会うことができない要人と直接話を出来たりする場合があるのが記者という仕事の大きな醍醐味です。

11位~30位より:電車車掌/502万円(26位)

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電車を利用しているサラリーマンの皆さんが、毎日電車で見かけている車掌が129種の職種の中で年収ランキング第26位という結果でした。

ちなみに、車掌のステップアップとして位置付けられる電車運転士は年収562万円でランキングで16位と電車車掌と共に上位にランクインしています。

車掌の仕事内容とそのメリット&デメリット

車掌は、各鉄道会社の内規による社内試験を合格したら獲得できる一種の企業内資格職です。そのため、鉄道会社に就職し、希望したら即就ける職種という訳ではないことは理解しておく必要があります。

車掌の仕事は運転士の補佐として電車を安全に運航するためにドアの開閉や安全確認を行ったり、必要に応じて顧客に運航情報を知らせることなどが主な役割です。

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メリットは「安定産業」と言われる鉄道会社職員として活躍できることと、「電車運転士」さらには「駅長」といったキャリアアップを狙える点です。
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一方デメリットとしては、深夜勤務は限られるものの年末年始、土日祝日無関係で電車は運行していますので、一般サラリーマンのような土日祝日、年末年始の休暇は望めない点があげられます。
車掌に興味がある方はコチラ

31位~80位より:プログラマー/410万円(70位)

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システムエンジニアとプログラマーはIT関連の花形職種として見られていますが、年収面では意外な差が生じています。

システムエンジニアは年収577万円で15位に付けたの対し、プログラマーは410万円で70位とかなり開きのある結果となりました。

システムエンジニアはプログラマーをマネジメントする立場となることも多いことから、両者の差は職種と言うより、管理職的な仕事上の立場からこうした年収の開きが生じたものと見られます。

プログラマーの仕事内容とそのメリット&デメリット

プログラマーは文字通り、コンピューターのプログラム言語に基づいてコンピューター上で作動するソフトウエアのプログラムを開発することが主な仕事です。

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メリットは何と言っても売り手市場であり、転職が容易であること。
企業のIT分野への投資意欲は景気動向とは別にとても高いものがあり、中途採用や経験者採用に対しても積極的ですので腕の良いプログラマーなら引く手あまたで求人も多いという状況です。
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一方デメリットとしては高い専門性が求められ、プログラム言語の進化や変化は大変早いので常に新しい言語習得に励まないと第一線のプログラマーとして活躍しにくくなることです。もう一つのデメリットは、ほんの些細なミスが一ヶ所あっただけでもプログラムは思ったとおりに動いてくれない場合がありますので大変な集中力や根気が必要とされることです。そのため、精神的に大変辛い仕事であり、好きでなければ続けてゆくことが難しいと言えます。
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80位~129位より:販売店員/319万円(108位)

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百貨店を除く小売店舗の販売店員の年収は319万円で、全129職種の中で108位という結果でした。

では百貨店の店員なら百貨店以外の小売店の販売店員より年収が高いかというとそうではなく、平均値では更に下回り、年収305万円で129職種中111位となります。つまり、百貨店を含めた小売店舗全体でみた場合には販売店員の平均年収は更に下がり、わずかながら順位も下降することになります。

各店舗において私達に笑顔で商品を販売してくれている各店員の皆さんは、他職種と比較した場合に安価な給料で頑張ってくれている方が多いと言えますが、この背景としてネット通販の驚異的な伸長率が考えられます。

全ての店舗がそうだとは言えませんが、実店舗での販売がネット通販に押されていることでもあってなかなか販売店員の待遇を改善しにくい面があると言えそうです。

販売店員の仕事内容とそのメリット&デメリット

販売店員の仕事は店舗売り場に立ち、必要に応じて来店してきた顧客に商品説明を行ったり、商品をすすめたりすることを通じ、店舗で販売されている商品をお客様に販売することが主な仕事です。

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販売店員のメリットは自分の勧めで来店したお客様が商品を気に入って購入してくれた場合に、大きな達成感と喜びを味わうことができる点です。また、この点は企業によって異なりますが、中には売上に応じて歩合給を得られる場合もありますので、売れ行き次第では販売店員の平均年収を大きく上回る収入を得られる場合もあります。
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一方デメリットとしては、販売店員は顧客を選ぶことができないということです。そのため、全く購入する気がない冷やかしのお客様であっても丁重に対応することが求められますし、もし何か商品に対して苦情が生じた場合も、販売した店舗を代表してお詫びを含めた対応を求められます。

このような点に理不尽さを強く感じる方は販売店員には不向きと言って良いでしょう。

またもう一点として、お伝えしたとおり実店舗販売がネット通販に押されているため、待遇面で今後大幅な改善や向上が期待しにくい状況にあることもデメリットとしてあげられます。

給料の裏話

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職種別の年収例をピックアップしてご紹介して参りましたが、如何だったでしょうか。では最後に給料の裏話についてお伝えすることに致します。

勤務時間と給料は比例しません!

特に正社員として働いた経験がなくアルバイト経験しかない方は「時間給」が基準になっていることから、「時間数が増える=給料増加」の公式で考えがちですが、正社員の給料は必ずしも勤務時間数と比例するものではありません。

正社員であっても残業時間に限れば従量制、即ち時間数に応じて支給されますが、過酷な長時間残業は労働基準法違反となり、近年特に厳しく行政からの指導が行われるようになっていますので、残業代で稼ぐと言った発想は従前ほどできなくなりつつあります。

また、出世して管理職となればそもそも「残業代」自体がなくなります。自分で仕事の裁量や時間配分を考えて仕事を行うことになるからです。そうなれば時間数で稼ぐと言った発想は全くできなくなります。

他には歩合制で稼いでいる営業マンが顕著な例と言えますが、営業マンの中にはいつも定時で上がっているのに時間内に効率的に営業を行うことで年収1,000万円を軽く超える方もいれば、朝から深夜まで更には休日返上で長時間営業活動で頑張っているにも関わらず、なかなか契約が取れないために低い年収で苦労している営業マンもいます。

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つまり、会社員として「給料を稼ぐ」ことを一つの目標とするなら「時間で稼ぐ」という発想を捨て「仕事で成果をあげる」という発想が必要と言えます。

基本給と手当、どっちが多い方がトク?

給料を構成しているものは「基本給」と各種の「手当」ですが、どちらが多い方が有利かを考えたことがあるでしょうか。

この点は企業によって多少事情は異なる場合がありますが、一般的には「基本給」が多い方が有利です。

check081理由は簡単です。基本給は経営悪化など特別な事情が生じない限り減らされる心配はありませんが、手当てはあくまで手当てを支給する条件に該当しているから支給されているものであるため、条件に該当しなければ支給されなくなるものだからです。

例えば家族手当などが良い例ですが、子供一人につきいくらと手当を受け取っていても、子供が扶養範囲から抜ける年齢になった場合には仮に学費や養育費がかかっている状況であっても手当ては貰えなくなります。

そのため、手当てではなく基本給を高める努力がサラリーマンの処世術として大事だと言えます。

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