2000年と2010年に行われた国勢調査の結果を比較すると短大・四年制大学・大学院卒業者の数は1割程度増えていて、今後はさらに増加するのではないかと予想されています。
また平均生涯年収を比較してみると短大・四年制大学・大学院を卒業して60歳まで働いた人の平均は2億8,000万円であり、高校卒業者の平均2億4,000万円を大きく上回っていることがわかりました。
しかし高学歴であるからと言って必ずしも高収入であるとは限らず、最終学歴が高卒でも四大卒者よりもずっと多くの給料を手にしている人はたくさん存在します。
高卒で高年収を得ている人は資格必須の特殊な仕事に就いていることが多い様子です。今回は高卒や大学中退者でも今から取得できる仕事に役立つ資格を紹介します。

おすすめはいつの時代も需要がある看護師!高年収が狙いやすい!

 

どんなに科学が発達しても人は必ず歳をとり、病気にもかかるものです。今後高齢化社会の更なる深刻化が予想される中で、医療関係者の需要はますます高まると言えるでしょう。
医療関係の仕事は需要が高いため給与が安定していて、医師はもちろんのこと看護師でも600万円以上の年収を期待できます。
医大卒が条件の医師免許とは違って看護師免許をとるのに学歴は関係ありませんが、専門学校に3年間通って授業を受けたり、病院で実習を積んだりする必要があります。資格取得に時間がかかりますが、医療機関から正社員の求人数は多く、学校が斡旋してくれることも多いので就職先を見つけやすいところが魅力です。

看護師の仕事や求人についてもっと知りたい方はこちらの記事もおすすめです。
本音で話せる|日本最大級の転職サイト【マイナビ看護師】の評判

需要の高まりに期待!不動産関係もおすすめ

2020年の東京オリンピックに向け今後ますます建築ラッシュが進み、不動産会社や建築・建設会社は人手不足に陥ることを予想されています。耐震偽造問題が大きく取り上げられる地震大国・日本では海外と比較して、より腕のたつ建築・建設業者が求められています。

これらの業界では土地に関する知識や、建物の取扱いに関する知識が要されるので、不動産関係の資格を取っておくと即戦力とみなされ就職活動を有利に進められるでしょう。いずれは独立したいと考えている人にもぴったりです。正社員就職に有利と言われる不動産関連の資格にはどんなものがあるのでしょうか。

宅地建物取引士

よく「宅建」と略称される資格で、宅地建物取引業を営む人には必須となる資格です。不動産会社ではひとつの事業所に最低一人の資格保持者が籍を置いていなければならないため、持っているだけでアドバンテージになります。国家資格であり、試験は年に1回。法律に始まり、価格の評定や運営方法などさまざまな問題が出題され、毎年の合格率は20%程度です。

マンション管理士

マンション管理組合や管理会社のコンサルタントとして活躍できるマンション管理士は合格率1割未満の難関資格。消防法や民法、都市計画法など幅広い法律の知識が問われるだけではなく、マンション運営の方法や助言についても回答しなければなりません。合格するのは大変ですが、希少な存在であるため重宝され、就職先は見つけやすいと言えるでしょう。所属する企業や組織によって異なりますが、年収500万から800万円を手にするのも夢ではありません。

不動産鑑定士

その名の通り不動産の価値を鑑定する不動産鑑定士も国家資格。資格取得後の働き方は企業に所属したり独立したりとさまざまで600万から800万円の年収が見込めます。こちらも難易度の高い資格ですが、近年合格率が10%から15%と増加しているので、受けるのならば今がチャンスです。

独立・開業を目指せる国家資格

大手企業に就職できたとしても、結局はサラリーマン。もっと多くの収入を手にしたいと考えている人や、一国一城の主を目指している人は開業を視野に入れてみましょう。自分が事業主になってしまえば、自由に経営ができる上に学歴差別を受けて出世に遅れがでるなんていうこともありません。
独立や開業ができる資格はやはり国に認可された国家資格が多いです。特に人気の資格を紹介します。

堅実に士業系のお仕事を考えている方に読んでいただきたい
税理士・公認会計士・司法書士を徹底比較!一番多いのは?高給は?

行政書士

官公署に提出するさまざまな書類の作成代行を行う行政書士の資格は、ありとあらゆる法律の知識を身につけなければならず、年に一度行われる試験の合格率も10%程度と低めです。しかし3,000を超える公的書類を扱える行政書士は仕事の幅が広く、今後も安定した需要を見込めます。資格取得後は一度行政書士事務所に入って経験を積み、後々独立する人が多い様子です。独立後の年収が1,000万円を超える人も少なくはありません。

中小企業診断士

中小企業の経営状況を調査し、経営戦略をアドバイスしたり、セミナーを開いて講演したりと仕事の幅が広い中小企業診断士。中小企業の数は増加しているため、今後しばらくは安定した需要があるでしょう。試験では経営学にはじまり、企業経営理論や経営法務などとにかく経営に関する知識をあらゆる方面から求められます。合格率は20%と国家資格としての難度は中程度で、集中して勉強すれば十分に合格する可能性があります。独立後の平均年収は700万円から800万円である人が目立ちます。

公認会計士

平成27年の厚生労働省が発表した「賃金構造基本統計調査」によると公認会計士平均年収は700万円で大手の監査法人の平均は800万円を超えています。独立して1,000万円以上の年収を手にする人も多い業界ですが、実力がものをいう世界なので学歴は一切関係ありません。企業の財務諸表をチェックして、会計監査を行うことが主な仕事で、資格試験の際には財務に関する知識を徹底的に問われます。数字に強い人や、経済に興味のある人におすすめの資格です。平成27年の合格率は10%とやはり難関ですが、チャレンジする価値は大いにあると言えるでしょう。

国家資格の難易度は民間資格と比較すると段違いに高く、スクールに通ったり通信教育で勉強したりして合格を目指す人が圧倒的多数です。しかしそれだけにやりがいがあり、高い専門知識を身に着けられるので、仕事をするときの即戦力として期待できるでしょう。

会計士の転職に強い求人サイトに「マイナビ会計士」があります。晴れて会計士の資格を取得し、登録すればエージェントが手厚いサポートをしてくれるでしょう。

まとめ

高卒でも社会で活躍している人はたくさんいますが、その中でも多くの人が特殊な技能を身に着けていたり、特別な資格を持っていたりします。単純に学歴で比べられてしまうとどうしても四大卒に負けてしまうので、資格を取ってプラスアルファの魅力をつけ自分をアピールしたいものですね。ただし高年収を手にしたいがためにやりたくもない資格を取得しようとしても長続きしません。自分に合った資格や目指したいと思える資格をひとつ決めて、打ち込むようにしましょう。

ピックアップ

ハタラクティブ

資格がなくても就職をサポートしてくれるエージェントも今はあるので、絶対に資格が必要ではなくなっているのかもしれません。
高卒で就職した人の転職をサポートするサービスも力を入れているようです。

⇒ハタラクティブの詳細はコチラ

\ 無料でサポートを受ける /

ハタラクティブの公式サイトを見てみる!

 

★こちらもよく読まれています!