ブラック企業大賞!入社絶対NGな企業一覧ランキングも!

就職してはいけない業界&企業ランキング
ブラック企業大賞はコロナ禍のため中止となり、その後更新されなくなってしまったようです

そのため、当記事では最新のブラック企業大賞である2019年版の結果と、最新の情報を元に入社NGな企業をランキングで紹介しています。

ブラック企業大賞のノミネートが発表されました!
オススメの就職先業界や企業がたくさんある一方、先進国である日本にも就職してはいけない業界や企業がまだまだあります。
ではどんな業界、あるいは企業に就職してはいけないのか、ランキング形式で皆様へご紹介することに致します。 今現在、自分が今ブラック企業にいて、抜け出せない方は以下の記事もご覧下さい
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2019年のブラック企業大賞は2年連続となる三菱電機!

ブラック企業とは?を図解で解説

2019年12月23日、ついに今年度のブラック企業大賞が発表されました。

※2020年のブラック企業大賞は中止になったので、こちらが最新版となっています。

受賞したのは初の2年連続大賞を受賞した三菱電機です。今年8月に20代の男性新入社員が自殺をしたことが、受賞の要因となっています。

三菱電機は過去の2014年~2017年にかけても5名のもの社員が精神疾患を発症し、内2人が過労死にまで至っており、さらに子会社の「メルコセミコンダクタエンジニアリング(MSEC)」でも長時間労働を原因とする自殺が起きています。

しかもただブラックなだけでなく企業でそれを隠蔽しようとした悪質性があり、誰もが名前を知っている大企業でありながら全く改善される気配がないのは最悪としか言いようがないでしょう。

ブラック企業大賞企画委員会も「あまりに異常なことが起きていると言わざるを得ない。悲しみと怒りを込め、大賞として表彰する」という発言を授賞式でしていました。

ブラック企業大賞が定める指標を図解

なお、大賞は逃したものの「特別賞」を労働基準法違反が目立つ電通が、「Web投票賞」をパワハラが問題となった楽天が、「#Metoo賞」を職員の女性への性暴力で話題となった長崎市が受賞しています。

どの企業もネット上で多くの批判が散見されており、到底許されるべきではないと言えるでしょう。

なお、三菱電機を始めとしたノミネート企業はどこも会場に参加者が現れなかったので、賞状は代理の方が受け取りました。

ノミネートされていない企業を含めれば日本にはまだまだ無数の「ブラック企業」が存在する事が予想されます。1日でも早くブラック企業が無くなる事を祈るばかりです。

2018年の「ブラック企業大賞」の結果リスト

ブラック企業大賞実行委員会という大学教授、研究者、ジャーナリストなどで作る団体が、2012年よりその年の12月に「ブラック企業大賞」というその年に問題が起こした、発覚した企業などに「勝手に」ブラック企業の賞を与えるイベントを実施しています。

ブラック企業大賞

表彰式には見事選ばれたブラック企業代表者も呼ぶのですが、なぜか(?)誰も来ず、勝手に表彰しています。しかし、ブラック労働問題が表面化するにつれて、この賞の注目度も高くなっています。

ブラック企業大賞は毎年様々な賞が設けられ、錚々たるブラック企業に贈られるのですが、大賞はブラック度よりも、インパクト狙いで有名企業になる傾向があります。

2018年に受賞したブラック企業は以下の通り。理由とともに書きます。また、社名は公開されているので、伏字にせずそのまま書きます。

大賞:三菱電機株式会社

裁量がないのに裁量労働制を導入して、4年間に2人を過労自殺に追い込んだため大賞受賞となりました。天下の三菱ですが、やっていることはその辺のブラック企業と変わらなかったということです。

自殺に追い込みブラック企業ランキングで大賞を取っているくらいなので、ある意味『日本一入社してはいけない会社』と言っても過言ではないでしょう。

大賞受賞の決め手は、4年間に5人が過労による精神疾患や脳疾患になり、労災認定を受けていたことです(自殺した人も含む)。短期間にこれだけの人数が労災認定されるのは異例で、それが天下の三菱で行われていたことに驚きを隠せません。

特別賞:株式会社日立製作所・株式会社日立プラントサービス

日立系列の2社が同時受賞となりました。受賞にポイントは3点。

1.20代の(入ったばかりの)若手に工事現場で設計・施工管理監督をさせ、月100時間を超える長時間残業が恒常化し、最大で月160時間を超えて、精神疾患を発症させた。

2.その社員に所長からの「いらない」「着工まで不要」「めざわりだから帰れ」「仕事辞めてしまえ」というパワハラ、さらに残業代を過少申告するような圧力をかけた。

3.外国人実習生への不適切な扱い。数百名のフィリピン人技能実習生を不正に働かせていました。「電気機器組み立て」を学びに来ていた実習生に、それを教えず、窓や排水パイプ、カーペットやトイレを鉄道車両に取り付ける作業しか行わせませんでした。奴隷のコマのように集まっていました。

パワハラを始め、ブラック労働の「てんこ盛り」で受賞となりました。

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就職してはいけないブラック企業リストの一覧ランキング

1位:モ●テローザ

居酒屋

ブラック企業として●タミほどの知名度はありませんが、近年では●タミよりブラック企業だと揶揄されることも多いのが様々なブランド名で居酒屋チェーン店を運営しているモンテローザです。

モ●テローザが深刻なのは、現場の実労働状況と本社側の管理に隔たりがあることです。
同社自体は残業や休日出勤をよしとしてはいません。

また社員に対しては長時間残業しないよう指導も行っているようですが、居酒屋の運営時間などから社員は結果として優に12時間は働かざるを得ません。

加えて、店舗管理者になると売上実績や収益性も求められるため、営業時間前から販促活動への取り組みなどが必要になり、結果として1日の就労時間が14~15時間に及ぶのが当たり前、休日出勤も半ば状態化している状況に陥っています。

2位:●タミ

居酒屋

従業員の自殺問題により、世間からブラック企業の代名詞のように言われ続けてきたのが●タミです。
現在は自殺者を出した当時より社員の労働環境は改善されていると言われていますが、深夜まで営業を行う居酒屋チェーン事業が主体のため、根本的な解決には至っていません。

この点は●タミを超えた居酒屋業界の構造的な問題と言ってもよいかも知れません。
その結果、あいかわらず店長などの長時間労働は常態化しています。

またネット上で話題になったのが、別のコーナーでも触れますが●タミの求人広告です。

100時間を超える長時間残業しても手当は3万円しか支給しないと読めてしまう、紛らわしい求人条件を募集要項に記載したことで大手の掲示板ちゃんねるでふたたび不名誉な注目を集める結果となりました。

しかも現在(2018年1月)もなお表現を改めるなどの対策を講じておりませんので、こうした状況を放置するワタミの前途はまだまだ多難と言えます。

3位:楽●

パンダ

社内公用語の英語化といった日本人社員同士のコミュニケーションを大きく阻害する制度を導入した結果、社員の士気が落ちているのが楽●です。

もっとも同社が海外事業主力となり、大半の社員にとって国際的な業務があたり前となっているのであればそうした措置もまだ理解できます。

ところが楽●の海外事業はとても上手くいっているとは言えません。
進出しても結局撤退する海外事業が相次いでいます。

加えて日本ではECモールで首位の座をアマゾンから奪われてしまいました。

また、楽●の社員になると楽●カード30人分のノルマが課されてしまいます。

このノルマを果たすべく、無理な勧誘を行ったために多くの友人を失ってしまったという元社員も少なくありません。
経営幹部を筆頭に体質が改まらなければ、とても就職先として推奨できる企業と言えないのが楽●です。

4位:サ●ックス

シロアリ

サ●ックスは福岡に拠点を起き、シロアリ駆除事業や太陽光発電設備事業などに取り組んでいる企業です。

同社はブラック企業として長時間残業と過酷なノルマを社員に課すだけでなく、社会的にも問題のある企業です。

会社側が主導したかどうかは不明ですが、シロアリ点検を拒む顧客に強引にシロアリ点検を実施。

しかも虚偽の撮影写真などを見せてシロアリに食われているから工事が必要などといった詐欺まがいの勧誘を行っていたケースがあり、経済産業省から改善指示を受けています。

そんな経緯から、サ●ックス福岡の一部では『この会社だけはやめとけ』と言われているようです。

5位:日本●便

ポスト

巨大組織であり、優良企業のように思わがちですが、意外にもブラック企業との評価が高いのが日本●便です。

何が最も問題かと言えば、年々利用率が下がる一方の年賀はがきのノルマが課せられる点です。
ノルマの枚数は一人1万枚。

達成できていない社員は上司から罵声を浴びせられることも当たり前ですが、罵声内容には人格を否定するパワハラに該当する場合も珍しくありません。
どうしてもノルマを達成できない社員は、自分で買い取ってしまうケースも多いと言われています。

またギフトもノルマが課せられ、こちらもノルマを達成できない場合は社員が自分で買い取らざるを得ない状況が生じていると言われています。
自己投資ならともかく、就職先のノルマを果たすために自己負担が強いられる状況を放置している限り、日本●便も就職先として決して推奨できません。

6位「IT暗黒四天王」

2000年前後のIT革命黎明期より「IT暗黒四天王」(かっこいい!?)と呼ばれた会社がありました。これらをまとめて就職してはいけない会社といたします。

  • 富●ソフトABC(現 富●ソフト)
  • トラン●コスモス
  • 東京コ●ピュータサービス
  • T●Q(旧ソフ●ウエア興業(株)

~創業者が脱税容疑で逮捕~|東京商工リサーチ

ITブラックなので、超長時間残業、デスマーチ、薄給、休日出勤、サービス残業のオンパレードになります。

富●ソフトABCは「エービーシー」ではなく、「ふ●そふとあべし」と嘲笑されていました。『北斗の拳』では雑兵が「ひでぶ」「あべし」と言いながら爆発しますよね。あれと同じで、富●ソフトABCに入社するとブラックすぎて、「あべし」と言いながら死んでしまうんです・・・。

その逸話を聞くだけで富●ソフトABCがやばい企業という事が伝わってきますね・・・。

富士ソフト企画の2ch(2ちゃんねる)掲示板まとめ|転職会議

この4社がIT暗黒四天王です。

ソフ●ウエア興業は素晴らしいことに倒産(※)をしたのですが、T●Qという会社が業務を引き継いでしまいました。リンク先を見ればわかるように、創業者が脱税して逮捕という無様な最後でした。社員から搾取しまくっていたということですね。

近づいてはいけないブラック企業ランキング

厚生労働省が法令違反の企業を公表しています。

正社員だからといって過剰な残業を強いたり、残業手当を払わなかったり。そうしたブラック企業へ調査に入り、改善が見られないところを公表したのです。
これは助かりますよね。

厚生労働省が出したリストをベースに近づいてはいけない会社を紹介します。

1位はぶっちぎりでH.●.S.

旅行する猫

H.●.S.が一番です。
H.●.S.は昔から、「大量採用大量離職」で人材を使い潰してきた企業としても有名です。
それでも知名度があるので多くの人がH.●.S.に吸い寄せられ、入社してしまっています。
H.●.S.に関わってはいけません!

顧客として使うには最高の会社です。
サービスレベルが高く、同時に圧倒的な安さで国内旅行や海外旅行に行くことができます。
しかしその安さの源泉は、人を使い潰しているからこそではないでしょうか。

H.●.S.は、労働時間が長すぎたことで、つまり違法残業で送検されています。
H.●.S.で働くと仕事が過剰すぎて、無駄な仕事が多すぎて残業まみれになるとうことです。ここは関わってはいけませんね。

東京都内の2事業場において、労働者2名に、36協定の延長時間を超える違法な時間外労働を行わせたもの

2位は●リアウォーター

水

2位は新潟県にある●リアウォーター21 新潟サポートセンターです。
これは水の販売会社かと思ったら大間違いです。

新潟はそもそも米どころではありますが、水が美味しいとは聞いたことがありません。
しかし米が美味しいということは水が美味しいということでもあるはずなのですが・・・。

●リアウォーター21は、磁気イオン活水器と呼ばれる水を販売しています。
ナチュラルミネラルウォーターではありません。その時点でちょっと・・・って思ってしまいますよね。

●リアウォーター21は、なぞのカートリッジを売っている会社です。
この時点で、ブラック企業の予感がひしひしとしませんか。

●リアウォーター21は、水をキレイにして生活の質を改善してほしいという思いから創業されているのですが、労働者に1年半以上に渡って賃金を払わなかったことで送検されています。
なぜこんなことが起こるのでしょうか。

つまり未払いでタダ働きさせられていたということではないでしょうか。
最悪の企業ですね。よって最低賃金法違反で送検です。

3位はあの●ナソニック

建物

●ナソニックの富山砺波工場も送検されています。
こちらもH●S同様違法残業です。

富山工場に勤務していた社員3人に最長で月138時間の違法な長時間残業をさせたとして、砺波労働基準監督署は15日、労働基準法違反の疑いで労務管理担当の40代と30代の男性幹部2人を書類送検した。(一部略)

●ナソニックの会社そのものが危機になっているので、それほど過大な残業が発生するとは思えないのですが、内部ではリストラが進み、もしかしたら人が足りていないのかもしれません。

工場で人が足りないのであれば事故などの安全面でも危険が迫っている恐れがあります。
●ナソニックという有名企業だからこそ、コンプライアンスをしっかりしてほしいですよね。
しかしちゃんと処分されています。
大企業だからこそちゃんと改善してくれると良いのですが、なにせこうした厚生労働省に公表されるぐらいですから、相当悪質な予感がします。

※ここからは2018年7月2日追記の情報です。

2018年6月29日に最新版の「労働基準関係法令違反に係る公表事案」が発表されましたが、「●リアウォーター」「●ナソニック」の2社はその名前が消えていました。
適正な指導のもと、労働環境が改善されたものと思われます。

【最新版】労働基準関係法令違反の公表事案の一例

例1.◯子製紙(株) 春日井工場

特定化学物質を扱う設備の作業にあたる労働者に対して十分な保護服・保護具などを装着させることを怠った

例2.西日本◯イハツ運輸(株)出雲営業所

4名の労働者に36協定の延長時間をオーバーした過度な時間外・休日労働をさせたもの

例3.◯ンマー造船(株)

高さ約3.2mのはしごの上にもかかわらず、安全帯なしで労働者に作業させた

 

※参考資料:厚生労働省【労働基準関係法令違反に係る公表事案】より抜粋
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/dl/170510-01.pdf(リンク切れ)

ここに抜粋した事例はほんの一握り。読者の方々にお分かりいただけるよう、特に有名な企業の例をピックアップしてみました。

この表を何度も見ていて一つのことに気づきました。それは
「作業員の健康と安全が疎かにされている」ということ。

「ブラック企業」と聞くと違法残業での過労死、パワハラ上司による自殺などを思い浮かべがちです。

しかし、この一覧表に載っている企業の大半が作業員の安全の確保を徹底していない」という事案で送検されているということが分かります。

休日出勤、残業の有無、賃金の問題ももちろん大事ですが、企業を選ぶ際にはこのポイントにも注意して検討するようにしたほうが良いですね。

激務率高し!就職してはいけないブラック業界ランキング

1位:水商売・風俗業界(ホステスではなく従業員)

歌舞伎町の夜

1位は水商売、風俗業界です。
ここでの水商売とは飲食業界を含む広義の意味ではなく、風俗店を含む夜間営業を中心としたナイトクラブやバーなどを指します。

また水商売や風俗業界では風俗嬢やキャバクラホステスとして特に女性のアルバイトが注目されがちですが、ホストやホステスとして働くことではなく、「就職先」として同業界の一般従業員になることを想定した場合です。

水商売や風俗店での勤務は一言で言えば大変ハードです。

風営法により風俗店は夜間の営業時間に制限がありますが、それはあくまで営業時間です。
従業員の勤務時間までが対象となっている訳ではありません。
残業が深夜まで及ぶのは日常茶飯時です。

また同業界は体育会的体質が根強くあり、特に新人になると雑用で休む間もなくこき使われることも多いため、従業員の定着率が悪い業界としても有名です。

しかも水商売や風俗店は年中無休で営業している場合も多いことから、従業員の定着率の悪さと相まって休日出勤が増え、その結果、満足に休みがとれない月もしばしば生じます。
従って体力がなければ用意に業務を継続できない業界なのです。

加えて、以前より業界の健全化が進んではいますが反社会勢力と結びつきのある企業が店舗運営を行っているケースがいまだに払底できないことも就職先として決してオススメできない理由です。

2位:学習塾業界

教室

少子化により、学習塾業界は飽和・淘汰の時代へと完全に突入しています。
特に中小規模の学習塾は経営がたちゆかなくなり、倒産や廃業に追い込まれるケースが増加しています。

そうした環境から、社員やアルバイト講師に高い給与を支払えず、講師兼教室長という名ばかり管理職の社員が教室運営と講義の両方を担わなけれなばならない状況が生まれ、学習塾の社員は大変な激務になっています。

しかも、学習塾の社員は子供達や保護者に対して講師や教室長という立場で接するため、ビジネスマナーを身に着けにくくなります。
その結果、学習塾業界出身者は転職しにくいというオマケまでついてしまいます。

3位:自動車販売業界(営業職)

車

いわずと知れたハードな営業職の代表といえばカーセールスマンです。

ハードな営業職ながら自動車人気が高かった時代であればそれなりに結果も出せ、やり甲斐も感じられる営業職でした。
ところが近年は若者を中心とした自動車離れが深刻です。
その結果、中高年の既存客の奪い合いが横行している状況で、セールスの結果が出しにくくなった上にハードな業務が更に激務になってしまっています。

休日返上は当たり前であり、会社が残業をするなと建前で言っても顧客側の要望であれば深夜であっても顧客宅を訪問せざるを得ないのです。
そうした身を削っての営業努力を重ねてようやく自動車を販売できるのが、自動車販売業界の営業職です。

4位:広告代理店業界

会社員の男性

業界の派手さ、華やかさやに加えて業界を代表する企業の電通は高給で有名なため、就活生から相変わらず抜群の人気を誇っています。
しかし、過労から自殺者まで出してしまったことは決して忘れてはなりません。

対外的には社員の過労対策に取り組んでいるものの、業界の体質に加えてそもそもの業務特性上、仕事を定時で終えること自体が困難です。
そのため、以前より却ってサービス残業が増えてしまったとの指摘もあります。

つまり電通の過労自殺問題は電通に限定された問題ではなく、競争が激しい上に短期間で多数の成果が求められる広告代理店業界の構造的な問題なのです。

仮に高給を得られたとしても、その代償は決して小さくないことは理解しておく必要があります。

5位:介護業界

介護

人材不足の深刻化から業界事業者の多くが労働環境の改善に取り組んでおり、一昔前よりは労働環境は良くなってきたと言われています。
しかしながら、それでも就職先として望ましい業界とは言えないのが介護業界です。

介護は人手による労働集約型のサービスであり、機械化などによる効率化には限界があります。

また、ごく一部のハイクラス層だけをターゲットとした高級介護施設等を除けば、介護業界の収益基盤は国民が負担する介護保険に頼っています。
それゆえに企業努力だけで収益性を高めることにも構造的に限界があります。

つまり介護職が3K職場だから云々ではなく、こうした事情からキャリアアップや高年収を得にくい業界であることがオススメできない大きな理由です。

6位:飲食業界

居酒屋

わたみやモンテローザなど、ブラック企業として名指しされる企業が多いことで知られるのが飲食業界です。

居酒屋など深夜まで営業を行っている店舗が多く、勤務シフトで早番、遅番と不規則になる中、一定の収益を確保するためにはレイバーコスト、即ち食材についで最も高い費用割合を占める人件費を抑制する必要があります。

そのため、できる限り少ない人員で店舗をまわすことが求められることから、アルバイトを投入せず社員が長時間労働で対応しなければならないケースがひんぱんに発生してしまいます。

加えて近年は食材仕入れ価格が不安定化しており、高騰しても直ちに価格へ反映しにくいことも飲食業界の収益を悪化させる原因になっています。

7位:歯科技工士業界

歯科技工士

一定の技術が求められる難度の高い仕事でありながら、近年の歯科不況の影響などを受け、仕事をどんなにこなしても収入が上向かない士業の一つが歯科技工士です。

歯科技工士の報酬は出来高となるため、どんなに時間をかけて丁寧な仕事を行ったとしても報酬として報われにくい立場にあります。

加えて歯科技工士に仕事を依頼する歯科医院の経営状況が良好とは言えず、下請け的立場となっている歯科技工士には無理な値引き要求などが常態化しており、しわ寄せをもろに被っています。
その結果、時給換算では200円や300円といった状況に陥っている歯科技工士が少なくありません。

8位:ブライダル業界

ブライダル

ブライダルプランナーを筆頭に、ブライダル業界は就職先として比較的人気が高い業界ですが、現状は決して甘くありません。

少子化と晩婚化に加え、価値観の変容から費用がかかる派手なウエディングではなく簡素な結婚式で構わないと考えるカップルが増加していることから、総じて市場は縮小傾向にあるからです。

しかも市場規模が縮小傾向にあるにもかかわらず、従来ブライダルを行っていなかった施設や店舗などの業界参入相次いでおり、競争だけは更に激化しています。
そのため、今やブライダル事業単体では収益を挙げることが困難になっています。

収益性の悪化は当然ブライダル業界で働いている方々の給料に影響し、業界で働く方々の平均給料は伸び悩んでいる状況です。

少子化が続く限り将来の改善も見込めないため、同業界への就職はあまりオススメできません。

9位:印刷業界

紙

IT化時代がどれだけ進んだとしても紙面印刷自体がなくなってしまうことは、当面考えられません。
一定の需要は今後もあり続けるでしょう。

しかしながら国が先頭に立って行政効率の一環としてペーパーレス化を推進していることからわかるとおり、ビジネス分野を中心に印刷物がデジタルデータへと変わってしまう流れは止まりそうにありません。

また、一般ユーザーレベルでもアマゾンなどが積極的に販売している電子書籍の普及が更に進めば、ペーパー書物の需要減少が益々避けられなくなります。

従って印刷業界は激務やブラック企業が多いということではなく、将来性という点で厳しいと言わざるを得ません。

10位:海外就職(海外駐在派遣は除く)

歩いている外国人

業界というカテゴリーとしてはやや異なりますが、海外就職も決してオススメできない就職先の一つです。

ここでの「海外就職」とは日本企業や日本に進出している外資系企業に国内で就職した上で、海外駐在員として派遣されるケースは含みません。
海外でリッチに暮らせる海外駐在員はむしろオススメです。

海外就職とは直接海外にわたり、現地の企業へ就職を目指すことを指します。
なぜ海外就職をやめるべきかですが、第一に労働ビザの取得が極めて困難です。

どの国も自国民の雇用を最優先で考えますので、よほど卓越したスキルや能力、あるいは実務経験がなければ容易に労働ビザは得られません。

仮に運良く海外現地企業に採用してもらえ労働ビザも得られたとしても、現地採用となれば現地国労働者とほぼ同水準の賃金となってしまいます。
そうなれば採用された国次第では生活水準も大きく下降し、日本への帰国旅費を捻出することすらできなくなる場合もあります。

従って海外で働くことを目指すなら、日本での給与水準が保障される上に各種手当が付き、しかも社宅まで提供してもらえる駐在員として海外を目指すべきです。

ブラック企業大賞にノミネートされるような企業を回避する方法

オススメできない企業はご紹介した企業だけに限りません。
残念なことに、日本にはブラック企業がまだまだたくさん潜んでいます。

ブラック企業ってどうやって見分ければ良いのでしょう?
募集要項を注意深く見ればブラック企業の「可能性」を掴むことは十分できますよ。
ブラック企業を見分けるための募集要項上の注意すべき点をご紹介致しますね。

応募要件の未経験者に対する表現がオーバー

一つ目は応募要件です。

「未経験可」程度の表現ならそれほど心配いりません。
が、「未経験大歓迎」あるいは「未経験者は断然優遇!」といった未経験に対する応募要件の表現がオーバーな場合、警戒する必要があります。

経験者がなかなか応募してくれないブラック企業の可能性が捨てきれないためです。

給与条件がわかりにくい、あるいはあいまい

給与条件がわかりにくい募集要項も注意する必要があります。

例えば「所定の残業については手当あり」といった表現では、残業した場合に正当な残業代をもらえるかどうかわかりません。
むしろ一定時間を超えたらサービス残業となってしまう可能性があります。

その他「基本給+成果給+技能給+各種手当・・・」と給与構成の説明でわかりにくい募集要項も要注意です。

仮にブラックではなかったとしても、わかりにくい説明を行っている点ですでに不親切な企業ですので応募先として望ましいとは言えません。

(新卒者向けの)「初任給」が高い

例えば新卒対象の募集要項で「初任給27万円」と書かれている場合、この金額だけを見れば好条件の企業のように思えます。

しかしながら新卒社員の初任給はだいたい相場があり、しかも実務経験がありませんので高低差もそれほど大きくありません。

近年の初任給の平均額は約20万円ですので多くとも22万~23万円、少なくとも18万円程度です。
つまり平均20万円の前後1割程度であり、このケースのような27万円といった金額を提示している場合は「ワケアリ」と見なすべきです。

一つは残業代などが含まれてしまっている場合、もう一つはブラック企業で新卒の定着が悪いため初任給の高さで釣って採用しようと考えているケースです。
平均額を著しく上回る初任給を提示している募集要項は要注意ってわけですね。

ホワイトでも自分に合わないとは限らない!転職診断テストでチェック

ブラック企業かホワイト企業かは転職先の企業選びにおいて勿論重要ですが、仮にホワイト企業であっても転職先の職種に適性がなければ後悔することになります。
職種に対する適性を十分検討しておくことも重要であることは言うまでもありません。

しかし、仕事への適性を自分だけの判断で決め付けてしまうのは危険です。

なるほど。
「自分では合わない」と思い込んでいた意外な職種が実はとても大きな適性があったり、逆に「自分にピッタシだ」と思っていた職種がそれほど適性がなかったりすることはあたり前のようにありますからね。

そこでオススメしたいのが転職診断テストの受診です。
近年転職診断テストの精度は大幅に向上しており、そうしミスマッチを回避するのに役立つからです。

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