外資系の自由な雰囲気や高収入に憧れる人は多いです、そこで当記事では実際に外資系IT企業のテクニカルサポート部門、外資系製薬会社の情報システム部門と2社の外資系で働いた経験のある筆者が、外資系転職に必要な英語力について紹介していきます。
合わせて英語が話せない人でも入社できる外資系企業、転職活動の方法についても解説しています。
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英語できないけど外資系に転職はできる？
結論から言ってしまうと、英語が喋れなくても外資系への転職はできます。
ただ英語ができた方が外資系への転職で有利なのは間違いないです。また、英語ができなければ転職できない外資系企業も勿論存在します。
必要な英語力は会社と職種次第
外資系企業だからといってすべての企業で外国人と流暢に会話できる英語力が求められるわけではありません。
社員全員が英語を話せないとNGな外資系企業もあれば、一部の職種をのぞいてほとんど英語を必要としない外資系企業もあります。
一口に外資系企業といってもその種類はさまざま。一言で「外資系企業とは××だ」と説明できません。
会社のタイプと職種別に外資系企業で必要とされる英語力を解説します。
外国人との会話が必須の外資系は英語が話せないと厳しい
外国人と流暢に話せる英語力が必要とされる外資系企業は主に次の2つです。
日本法人を創業したばかりの外資系企業は要注意
英語が話す機会が一番多いのが、日本法人を創業したばかりの外資系企業。
日本に進出したばかりの外資系企業は、会社として事業を運営できる状態ではありません。
法人登記の手続き、テナントの契約、法人用銀行口座の開設、社員の雇用など事業を軌道に乗せるまでにやるべきことが山積みの状態。
これらの作業を外国人ボスと日本人スタッフが二人三脚で行うこととなります。
そのため、外国人ボスと業務のやり取りを行う際に英語が話せないと仕事になりません。
外国人ボスが不在の際は、本国のスタッフとテレビ会議やスカイプなどでやり取りする機会もたびたびあります。
社員数が10～100人程度の小規模の外資系企業は上司が外国人であることが多い
社員数が10～100人程度の外資系企業は、社員の大半が日本人でも直属の上司が外国人であるケースが少なくありません。
直属の上司が外国人となるケースは主に次の2パターンが該当します。
外国人上司が日本法人に常駐
本社や海外の主要拠点から派遣された外国人上司が、日本法人に常駐して日本人スタッフと一緒に働くケースです。
日本企業の係長や課長よりも上の役職、会社の経営に意志決定権のある役員や部長クラスの人たちが常駐することが多いです。
日本に特別な思い入れがなければ、日本語が話せない人がほとんど。母国語か英語しか話せません。
外国人上司と意思疎通を図るために、社員の大半が日本人であっても流暢に話せる英語力が必要です。
ただし、外国人上司であっても日本在住歴が長くて、日本法人で現地採用された外国人は日本語が得意な人が多いです。
私がITエンジニア時代に客先常駐した外資系企業の情報システム部門の中国人マネージャーがそうでした。
自分の役職がマネージャー以上でも厳しい
自分の役職がマネージャー以上だと日本法人に部長クラスの日本人上司がいても、次の際に外国人上司とやり取りすることとなります。
- 「Report to」と呼ばれる報告書の提出
- 人事評価
- 海外出張
- テレビ会議や電話会議
何の役職もないただのスタッフ時代は英語を話す機会がなくても、役職がマネージャー以上になると海外とのやり取りが一気に増えます。
小規模な外資系企業だけではなく、社員数が何万人もいる大手外資系企業も例外ではありません。外資系企業で出世したい人は、流暢な会話ができる英語力を身につける必要があります。
英語が話せなくてもOKな外資系企業の一例
日本法人ができて数年以上もしくは、日本人社員が何万人いる大規模な外資系企業では通常業務で英語を使う機会がほとんどありません。
企業規模が大きければ大きいほど、日本のマーケットにローカライズされて顧客もほとんど日本人だからです。
特に営業職や販売職の人は顧客の大半が日本人。部門に所属するスタッフもほとんど日本人で構成され、日常業務で英語を使う機会は滅多にありません。
参考までに日常業務で英語を使う機会が少ない外資系企業をご紹介します。
- 生命保険業界
アフラック、メットライフ生命、プルデンシャル生命保険など - 小売業界
H&M、ZARA、GAP、IKEA、コストコなど - 消費財メーカー
P&G Japan、ネスレ日本、日本ロレアル、ユニリーバ・ジャパン、エスティローダー、LVMHグループ（ルイ・ヴィトン モエヘネシーグループ）など - 製薬メーカー<br />ジョンソン・エンド・ジョンソン、ファイザー、グラクソ・スミスクラインなど
- IT業界
日本IBM、日本マイクロソフト、日本ヒューレット・パッカード、アマゾンジャパン、LINEなど - 材紹介・人材派遣業界
アデコ、マンパワーグループ、ランスタッドなど
ただし、これらの大手外資系企業でもマネージャー以上の役職になると話は別です。
何の役職もないスタッフ時代とちがいます。
海外出張や海外とのテレビ会議や電話会議の機会が一気に増えるのでビジネスレベルの英会話のスキルが必要です。
また、大手外資系企業でも日常業務で英語を使う部署は、「読み」「書き」「話す」「聞く」のすべてでビジネスレベルの英語力が欠かせません。
転職の際は自分の応募したい職種の英語力を必ず確認しておきましょう。
英語ができなくても外資系に就職するなら読み書きスキルは必須
日常業務で英語を話す必要がなくても外資系企業にいる限り英語は避けて通れません。
本国から送られてくるメールや社内通達、マニュアル類が全部英文だからです。
英語が話せなくても社内で通達されるドキュメント類を読むために、入社までに最低限英文は読めるようにしておきましょう。
英語を話す機会はなくても、部署により海外のスタッフとメールやチャットでやり取りすることはあります。
私はIT企業のテクニカルサポート部門、製薬会社の情報システム部門と2社外資系企業で働いた経験があります。
正社員としての採用はIT企業のみ。製薬会社は客先常駐だったので正規雇用のスタッフでありません。
しかし、どちらの企業でも英文読解以外の英語力が必要とされました。
それぞれの企業で必要とされた英語力とスキルレベルを紹介するので参考にしてみてください。
英語の読み書きのみで会話は一切なしのケース
1社目のIT企業はクライアントが、同じ外資系企業でも日本人スタッフだったので通常業務で英語を話す機会は一切ありませんでした。
基本的には、社内のドキュメントや日本語訳されていない最新の技術文書など英文を読む程度です。
しかし、日本のエンジニアだけでは解決できないトラブルが発生した場合、本国のエンジニアにチャットで質問することが稀にありました。
そのときのやり取りはすべて英語でしたが、中学3年生レベルの英作文のスキルがあれば十分でした。
製薬会社は英語の読み書きだけでなく稀に会話もアリ
製薬会社では3人の外国人スタッフに囲まれて働きましたが、全員日本語が得意な人たちばかり。社員の大半が日本人だったので通常業務では日本語を使っていました。
しかし、本国の情報システム部門とメールでやり取りすることが1ヶ月に1～2回ぐらいの頻度でありました。
このときの英語力も中学3年生レベルの英作文のスキルがあれば、十分海外のスタッフとやり取りできました。むしろ、外国人の英文はシンプルなのでそのほうがよかったぐらいです。
グローバル全体で大規模なシステム変更を行うときは、各国の情報システム部門を集めて電話会議に開催することもありました。
私は会話が全然できなかったので発言することはありませんが、会議の内容を理解できる最低限のヒヤリングスキルは必要です。
私はヒヤリングが苦手だったので、会議の内容を全部理解できません。
会議後にマネージャーや同僚に会議の内容を教えてもらうことで対処していました。
途中で日本法人の社長とマーケティングの役員が日本人から欧米人に交代しました。
私はこの会社では社員のパソコン管理をしていました。
彼らの赴任直後に何回かパソコンの初期設定について英語で質問されたことがあります。
英語が話せる社員の立ち会いのもとブロークンイングリッシュでジェスチャーを交えながら話すことは稀にありました。
ブロークインイングリッシュでも意外と通じます。
つたない英語でも話が通じることに驚いたのはいうまでもありません。
英語ができない人はTOEICが重視されない外資系がおすすめ
英会話や英語の読み書きと同じくらい気になるのがTOEICのスコアです。英語が話せないけど転職活動の選考でTOEICのスコアはどんな影響を及ぼすのでしょうか。
私が入社したIT企業は入社時の「英語力は一切不問」「入社後に勉強すればOK」という方針だったので、TOEICのスコアを聞かれることはありませんでした。
2019年4月22日時点のリクナビNEXTで、英語力不問の外資系企業の求人をみるとTOEICのスコアについて何も記載がありません。
ぜいせい「歓迎する知識や経験」の欄に「英語力に抵抗のない方」「英語力のある方」と書かれている程度です。
TOEICの受験経験がある人は、応募書類にスコアを書くべきか迷うこともあるでしょう。
転職市場では、スコア600点以上でなければ履歴書に書く意味はほとんどありません。スコアが600点以下の人は書類に記入しないほうが無難です。
ただし、入社時の英語力は不問でも、入社後に英語の勉強が必要となる企業では職務経歴書の自己PRの欄でTOEICの勉強中であることをアピールする分には問題ありません。
「現在のスコアは低いけど、入社後に必要な英語力を一刻も早く身につけたいので勉強中です」など一文を入れておくとよいでしょう。
英語が話せなくてもOKな外資系企業の年収はどれくらい？
外資系企業といえば高給取りをイメージする人がほとんどです。
英語が話せない人でも外資系企業の社員なので日系企業と比べて年収は高いのでしょうか。
2020年10月4日時点のindeedで「外資系 正社員 英語力不問」という条件で調べたところ、248件の求人がヒットしました。
英語力不問の外資系企業の求人傾向を調べてみたところ、次のような特徴があることがわかりました。
- 職種
広報IR、財務、法人営業、広告制作スタッフ、ITエンジニアなど多数 - 年収
最低400万円から。平均500～800万円前後がほとんど。 - 年齢
基本的には年齢不問。35～40代の経験豊富なミドル層を求める企業も少なくない。 - スキル
2年以上の実務経験が必須なところが多い。未経験OKの求人は少ない。 - 英語力
TOEICのスコアは特に記載なし。ただし、法人営業やITエンジニアは入社後に英語の勉強は必須。マネージャー以上の求人はビジネスレベルの英語力が必須。
国税庁が実施した平成29年民間給与実態統計調査によると、サラリーマンの平均年収は432万円。
英語力不問の外資系企業の年収は平均500～800万円前後なので、日本の一般企業の給与水準より高い傾向にあります。
ただし、ほとんどの企業が2年以上の実務経験を必要としています。
英語が話せなくても募集職種の実務経験がなければ、書類選考を通過することは極めてむずかしいでしょう。
英語ができなくても外資系の転職活動をする方法
普段の業務でほとんど英語を話す機会のない外資系企業。
書類や面接など選考の過程でも英語は話せなくても大丈夫なのでしょうか？
実体験を交えながら、英語力不問の外資系企業の転職活動について紹介します。
履歴書や職務経歴書が日本語OKなところを応募する
会社次第ですが、「実務で英語をほとんど使わない」「社員の大半が日本人」という外資系企業に提出する履歴書や職務経歴書は日本語でOKなケースが多いです。
リクナビNEXTやDODA、エン転職など転職サイトに掲載している外資系企業の求人は、Webエントリーの段階では日本語でOKなケースがほとんど。
私が入社した外資系IT企業はエン転職経由での応募したものでした。
Webエントリー後に一次面接までに正式な書類の提出を求められましたが、会社指定の書類に日本語で記入して何の問題もありませんでした。
ちなみに外資系企業の転職活動で提出する書類は、レジュメ（英文履歴書）と呼びます。
日系企業の転職活動で使われる履歴書や職務経歴書を1つにまとめた書式のもので、記入方法に特に決まりはありません。
下記項目をA4用紙1～2枚程度にまとめてカバーレターと呼ばれる自己PRを含めた添え状と一緒に提出します。
- Personal Information：氏名・連絡先
- OBJECTIVE：希望職種
- Qualifications：スキル
- Work Experience：職務経歴
- Education：学歴
特に応募企業から指定がなければ外資系企業では履歴書や職務経歴書の代わりにカバーレターとレジュメを提出すると考えておきましょう。
応募企業から日本式の履歴書と職務経歴書の提出を求められた場合は、その指示にしたがいます。
英文レジュメは日本企業の勤務経験しかない人にとってはじめて目にする書類です。
もし、英文でレジュメの提出が求められた場合は、応募前に外資系企業での勤務経験のある友人知人もしくは転職エージェントにレジュメを添削してもらいましょう。
面接官が日本人の外資系を狙う
面接官が日本人か外国人、話す言語が英語科日本語かは会社次第です。
外資系企業の代表的な面接パターンを紹介します。
「日常業務で英語をあまり使わない」「社員のほとんどが日本人」という理由から面接は日本人が日本語で行われるケースがほとんどです。少なくとも私が入社した外資系IT企業はそうでした。
その場合、日系企業の中途採用の面接と変わりません。自己PRや志望動機を事前に考えて面接に臨みましょう。
面接官は日本人だけで英語で実施するケースもある
入社時の英語力が不問でも入社後に英語力が必要な場合、面接官が日本人でも英語面接となる場合があります。
ただし、質問の内容がだいたい決まっています。英語であっても日系企業の中途採用の面接と質問される内容にそこまでちがいはありません。
現在の英語力がつたなくても、インターネットで「英語面接 対策」と検索すればいくらでも対策が出てきます。事前に準備しておくとよいでしょう。
英会話のスキルは中学3年生レベルで十分です。面接ではシンプルでわかりやすい英語を話すよう心がけましょう。
面接官は外国人でも通訳が同席するケースもある
数はそう多くありませんが、外国人の面接官と一緒に通訳が同席する場合もあります。
その場合、面接をする部屋に入ってすぐに「直接話すか、通訳を介して話すか」質問されます。
直接会話でも通訳を介しても選考にほとんど影響しないといわれています。
英語力に自信のない人は遠慮なく通訳を介した面接を選ぶとよいでしょう。
面接官が外国人だった場合は開き直って自信を持とう
基本的には日本人の面接官が英語で実施するケースと変わりません。
日本人は謙虚で低姿勢であることを美徳としますが、外国人相手にはそれが通用しません。
最悪の場合、「謙虚さ＝自信のなさの表れ」とみなされ、無能扱いされる可能性もあります。
「私を採用すると会社に◯◯のメリットがある」「有能な私を採れば面倒な採用活動が終わるよ」と自信に満ちあれた態度で面接に臨みましょう。
英語ができなくても外資系に転職するならDODAがおすすめ！
英語が話せない人が英語力不問の外資系企業を探すなら転職エージェントがおすすめです。
応募から入社までの手続きを自分1人でやる転職サイトとちがって、転職エージェントだと専任のキャリアコンサルタントから次のサービスが無料で受けられます。
- 英文レジュメの添削
- 英語の模擬面接
- 入社後に必要とさせる英語力の確認
- 社風のチェック
- 年収の交渉
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特におすすめのエージェントがDODAです。DODAは転職サイトと連動した転職エージェント。
転職サイト側に掲載されている求人で条件のよいものがあれば、そのまま自分で応募できます。
もちろん、キャリアコンサルタントから紹介された非公開求人に応募することも可能です。
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外資系企業の求人サポートの実績を豊富に持つキャリアコンサルタントにフォローしてもらうことで、満足の行く転職活動が行えることでしょう。
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英語ができないけど外資系に転職まとめ
「社員と顧客の大半が日本人」の外資系企業では、普段の業務で英語を話せなくても何の問題もありません。
ただし、本国からの通達やメール、社内のマニュアル類はすべて英文です。
日常業務で英語を話す機会がなくても、海外の部署とメールでやり取りするケースも少なくありません。
入社時に英語が話せなくても中学3年生レベルの英語を読み書きできるスキルは身につけておいたほうがよいでしょう。
入社時の英語力は不問でも将来英語が必要となる求人もたくさんあります。
マネージャー以上の職位になると海外とのやり取りが増えてネイティブと対等に渡り合える英語力が必要です。
外資系企業で出世したい人は入社後に英語力を上達させることは避けて通れません。
英語が苦手な人は覚えるまで大変かもしれませんが、英語を身につけると将来仕事をするうえでさまざまな場面で有利になります。
日系企業や外資系企業、海外の現地法人など転職する際の選択肢が英語が話せない人と比べて格段に広がります。
今は英語が話せなくても現時点で英語力不問で入社できる外資系企業もたくさんあります。将来に備えて外資系企業への転職にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。