苦労して内定を獲得し、せっかく入社を果たした会社だがもう辞めたい。けど、本当に退職して良いものだろうか・・・

この記事を読まれている方は、そんな悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。

退職するか、しないかを決断する上で大切なことは、どちらを選択したとしても自分の決断を後悔しないよう最善を尽くすことです。

決断を後悔しないようにするには、例えば退職した場合のリスクなどを正しく理解しておくことが大切です。

そこで今回は就職したばかりの会社の退職を決断する際、後悔しないためにぜひ知っておいて頂きたい大切な事項を漏れなくお伝えして参ります。

入社1年未満で辞めたいと思う人の理由TOP3

入社1年未満で辞めたい、あるいは辞めたと決断した方々はどのような思いや理由があったのでしょうか。

その点から確認しておきましょう。

当サイトでは入社1年未満で辞めたいと思っている方々、実際に1年未満で退職した方々を対象に退職を考えた理由についてアンケート調査(複数回答可・有効回答数75)を実施致しました。

その結果、次のような理由がTOP3であることがわかりました。

1位.仕事内容に対する違和感、やり甲斐のなさ:32%
2位.職場環境や社風、人間関係に対する違和感や不満:29%
3位.拘束時間の長さや拘束理由に対する不満:22%

1位「仕事内容に対する違和感、やり甲斐のなさ」について

1位の「仕事内容に対する違和感ややり甲斐のなさ」ですが、決して自分自身に与えられた仕事だけでそう感じた訳ではないようです。

先輩社員や上司が取り組んでいる仕事内容を理解するにつれ、そうした思いが募ったと答えた方が多く見られました。

つまり、自分が先々行うであろう仕事内容にもやり甲斐を見出すことができない、自分のキャリア形成にとってプラスになりそうにないといった思いが、辞めたいという感情につながったと考えられます。

2位「職場環境や社風、人間関係に対する違和感や不満」について

2位は上司に対する不満や、体育会的組織風土に嫌気がさしたといった意見が見られた他、なあなあな関係で仕事をしている状況についていけないと思ったといった意見もありました。

3位「拘束時間の長さや拘束理由に対する不満」について

3位はブラック企業だったという場合もありましたが、「拘束理由」とあるとおり、アフター5での付き合いを強制されることなどへ不満を感じたという意見がかなり見られました。

これらがTOP3でしたが、辞めたい理由には「わがまま」と思えるものもあった一方で、まだまだ企業側の改善努力が必要と思われる理由も多々見受けられました。

新卒社員の離職率が高い理由には、日本の企業が構造的に抱えている課題も一因となっているようです。

就職したばかり(1年未満)で会社を辞めることのリスク

就職して1年未満という状況で会社を辞めるかどうか判断する際、絶対に知っておくべきことと言えるのが会社を辞めた場合のリスクです。

リスクの存在を正しく理解した上で退職へ踏み切るなら、仮にリスクへ直面しても慌てずに対処できるでしょうし、後悔することもないからです。

ではどんなリスクがあるかですが、就職したばかりの会社を辞めた場合には、次のようなリスクが生じます。

退職金がほとんど出ないため、すぐに就職先を見つけないと生活が破綻するおそれがある

退職金は勤務している会社によって支給条件が異なりますので、必ずこうなるとは断言できませんが、多くの場合、就職して1年未満であれば退職金はほとんど貰えないか、貰えたとしてせいぜい数万円から10万円程度の範囲と考えられます。

つまり退職金は貰えたとしても月額給与には及ばない額なので、早期に転職先を見つけ、就職できなければ、貯金でもない限り早々に生活が困窮するおそれがあります。

自己都合退職の場合は失業保険ももらえない

「退職金がもらえなくとも失業保険を貰えれば何とかなる」と考えた方がいるかも知れません。

しかし、自己都合による退職の場合、1年未満では残念ながら失業保険の給付対象外となってしまいます。

失業保険の給付対象を大まかに説明すれば

・自己都合の退職:雇用保険の被保険者だった期間が12ヶ月以上あること

・会社都合の退職:雇用保険の被保険者だった期間が6ヶ月以上あること

となっています。

会社の倒産など、会社の都合で退職せざるを得なくなった場合に限れば6ヶ月以上勤務していた場合に給付対象となりますが、それでも半年以上は勤務していないと貰えないのです。

また、失業保険の給付対象外ということは、失業保険受給期間中に再就職を果たしたらお祝い金としてハローワークからもらえる「再就職手当」も当然貰えません。

従って、1年未満で辞めた場合には退職金だけでなく、失業保険にも頼ることができないことも覚えておく必要があります。

1年未満の退職は「長続きしない」という評価をされやすい

第二新卒という言葉が確立しているとおり、第二新卒の方々を対象とした中途採用での求人は一定の規模であります。

しかしながら同じ第二新卒であっても3年頑張った上で退職した方と、1年未満で退職した方への評価はかなり異なります。

前者の方は即戦力とはならなくとも、最低限のビジネスマナーは身に付けているであろうとの評価を得やすいのですが、1年未満であればマナーなどが十分身についていないのではという見方をされやすくなります。

また「石の上にも三年」という諺もあるとおり、3年間仕事を継続できた方なら「長続きしないのでは」という評価や疑念はそれほど強くないのですが、1年未満で退職した場合には、そうした疑念を求人側から持たれやすくなってしまいます。

従って自分だけで再就職活動に臨んだ場合には、苦戦する可能性がかなり高まります。

中途採用での就職対策はどうすべきか

1年未満で会社を辞めた場合にはご紹介したような大きなリスクが伴います。

だから思い留まるべし・・・とも言えません。

要はリスクを克服すること、即ち生活が困窮する前に自分が満足できる職場へ就職を果たせれば良い訳です。

では1年未満で会社を辞めた後、中途採用に向けた就職対策としてどのような点がポイントとなるか、面接対策と求職対策に分けてそれぞれポイントを伝授致します。

面接対策の基本は「前職を非難しないこと」+「再就職に向けた意欲」

1年未満で会社を辞めた方が再就職を果たす上で大きなハードルとなるのは、面接です。

リスクでお伝えしたとおり、面接官は1年未満で会社を辞めた事実をネガティブに評価する可能性が高いため、その点を覆す必要があるからです。

特に面接において重要になるのが「前職を辞めた理由」です。

この理由説明で失敗すれば、他の質問には無難に回答できても、ネガティブな印象を覆すことは難しくなります。

逆に言えば、この理由説明において説得力のある回答ができれば面接試験は半分成功したと言っても構いません。

前職を辞めた理由を伝える上でのポイントは二つです。

それは「前職を非難しないこと」と「再就職することで更に自分を高めたいという意欲」を伝えることです。

どのような理由であれ、他者の非難は聞いていて気持ちが良いものではありません。

何より採用する側が「入社したら非難的な視点で我が社を見るのではないか」という余計な不安を与えてしまうことになりますので、前職の非難は絶対にしてはなりません。

では前職を避難せず、更に自分を高めたいという意欲をどう伝えれば良いか事例で見て見ましょう。

前職を辞めた理由の回答例

例えば前職の組織風土が体育会的だったのが嫌で、前職を辞めた場合と仮定した場合、次のような回答が模範例となります。

「前職は上司や先輩の指示に従うことを第一としていました。そのため、指示を仰いで指示通りに仕事へ取り組んでいれば良かったので楽でした。
しかし、そうした環境に甘えてしまうと自分で主体的に考えようとしなくなり、指示ばかりを仰ごうとする依存心が強いビジネスマンになってしまうのではないかと危機感をおぼえるようになりました。
そこで心機一転、御社のような「社員がそれぞれ主体的に考えて仕事を行うこと」を重視する職場環境で一から自分を鍛えなおそうと考え、前職を退職する決断を下しました。」

こうした内容なら前職が悪いとの視点はなく、前職に甘えたら自分がダメになるという危機感が退職を考えた理由として伝わります。

前職を非難せずに理由を伝えるには、前職はむしろ「良い」との立場に立ってその良さを「自分は」活かせていないという、謙った表現で組み立てることがコツです。

更に、事例では前半で謙った後、至らない自分を高めるために御社へ転職したいという意欲で結んでいます。

このように結べば全体として締りのある理由説明となりますし、こうした意欲表明は求人企業側にとっても大変心地よい回答となるからです。

求職対策の基本は「プロの力を借りること」

次に求職対策です。

年齢上、応募できる求人企業を探すことはそれほど難しいことではありません。

しかし、それはあくまで年齢上応募要件を満たしているに過ぎません。

中途採用の基本は「即戦力」にあります。

少なくとも基本的なビジネスマナーを身に着けていることは期待されます。

そのため、1年未満で退職した方が自分だけで求人先を探し、応募しても、書類選考で落とされたり、仮に面接に進んでも採用に至らないケースに直面しやすくなったりします。

タフな方であれば問題ありませんが、そうでなければ選考で落とされるケースが続くと自分に自信が持てなくなり、自信が持てないことで更に結果が得られにくくなる負のスパイラルに陥ってしまいます。

そうした状況に陥らないようにするためには、求職段階からプロの力を借りることです。

プロが紹介してくれる求人であれば、応募者が1年未満で退職していることを前提とした企業の斡旋や紹介を得られるからです。

そこで、1年未満で退職した方が求職活動を行う場合に利用をオススメしたいプロの民間企業や公的サービスをご紹介しておきます。

第二新卒エージェントneo

第二新卒エージェントneoはその名称からわかる通り、第二新卒となった方々のみを対象として求人企業の紹介や就職活動のサポートを個別に行ってくれる事業者です。

第二新卒エージェントneoがこれまで就職成功に導いてきた第二新卒者の数は、1万5千人以上です。

決して掛け声だけではない、確かな実績を有する実力派の就職支援エージェントなのです。

こうした高い実績を出せる大きな理由ですが、一つは同社が第二新卒者歓迎、未経験OKという中途採用の求人企業を積極的に開拓してきたことにあります。

その結果、第二新卒エージェントneoが抱える第二新卒OK、業務未経験OKとする求人数は5千社以上にのぼります。

つまり同社を利用すれば、1年未満で会社を辞めたことや業務経験がないことが不利にならない求人企業ばかりを紹介してもらえますので、自ずと就職成功率は高まることになります。

第二新卒エージェントneoの評判を見る!

東京しごとセンター

東京しごとセンターとは東京都が設置した就職支援専門の公的機関です。

就職先を紹介してくれる公的サービスと言えばハローワークを思い浮かべる方も多いでしょうが、東京しごとセンターが提供しているサービス水準はハローワークの比ではありません。

例えば第二新卒の方専門にエントリーシート対策や面接試験対策といった就職対策セミナーを頻繁に開催しており、しかも全て無料で受講できます。

また、専門の就職カウンセラーが常駐しており、就職カウンセラーから個別にキャリアアップに対するアドバイスや就職活動に対するアドバイスを受けることもできます。

更に、求人先は自分で探すことが基本ですが、求人先へ応募する場合の面接対策やアドバイスについても専門のカウンセラーから個別に指導を受けることができますので、たった一人で就職先を受ける場合より、内定を得られる可能性は格段に高まります。

尚東京しごとセンターの利用資格は、「東京都内への就職希望者」であれば他県の方でも利用できます。

東京へ再就職を希望されている第二新卒の方はぜひ利用してみてください。

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