商社で問われる英語力についてですが、英語力はあって当たり前です。
万一英語力がなければ、配属先次第では仕事上で重大な支障が生じることになりかねません。
商社では仕事を行う「手段」として英語力が必要なのです。
そのため、商社への転職を目指すなら「TOEICが◯◯◯点以上あれば転職できる」といった発想では転職できた後苦労することになります。
総合商社か専門商社か、どんな職種か、どんな部署かによっても変わってきますよ！
今回は、総合商社と専門商社の英語の使用頻度と年収について詳しくお伝えしていきます。
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目次【クリックして移動できます】
商社への就職・転職に必要な英語力はどのレベル？
商社への転職で英語の次に有利な語学は？
「商社への転職で有利になってくる語学力は？」という観点で言えば、英語はできて当たり前ですので、TOEICのハイスコアを誇ってみてもそれほど有利になるとは言えません。
商社への転職を成功させるには英語だけでなく、仕事で使えるレベルの外国語がもう一ヶ国語あった方が望ましいと言えます。
中国は従前ほどの経済成長力はありませんが、それでも10億人を超えるマーケットがあること、中国でしか採れない原材料が豊富にあることなどから、中国語ができる商社マンは依然として重宝される傾向があります。
ポルトガル語は中南米の発展途上国や資源輸出国で多く利用されている言語であることから、ポルトガル語も話せるとなると商社への転職でかなり有利になってきます。
商社における総合職と一般職の英語使用頻度の違い
商社に求められる語学力とはすでにお伝えしたとおり、TOEICのスコアではなくビジネスシーンで通用する英語力であり、特に転職者については英語のみならず第二外国語も求められる傾向があります。
ところが商社の業務を細かく見渡した場合、仕事において第二外国語はおろか、英語自体もほとんど使用しない社員や職務によっては全く使用しない社員もいます。
総合職と一般職どっちが英語使う？総合商社
配属された部署次第で英語の使用頻度はかなり異なってきます。
総合商社にも国内を中心とした営業活動に取り組んでいる部署もあり、そのような部署では自ずと英語を使用する機会は限られてきます。
また総務部あるいは人事部といった社内業務を中心に担う部署へ配属された一般職の方も、英語を使用する機会はあまりありません。
加えて一般職の場合、総合職のような転勤や海外出張もないため、海外出張で一時的に英語を使う機会もなければ、海外支店に配属されたことで仕事も日常生活も英語漬けになるといった可能性もないのです。
一般職でも配置転換はありますが、転勤が伴わないことからそれほど頻繁な配置転換も生じません。
その結果、最初に配属された部署次第では一般職の方は退職するまでほとんど英語を使用しなかったというケースすら生じます。
国際的事業部なら英語を使う機会も多い
海外との取引が主な事業部の総合職社員は国内オフィスのイスを温めている機会はむしろ少なく、長期、短期含めて海外出張の機会が大変多くなります。
正に世界を股にかけて飛び回っている商社マンのイメージそのものですが、そうした総合職のアシスタントを国内で取り組む必要があるのが一般職の役目です。
そのため、交渉の窓口となっている総合職社員が日本を留守にしている場合にはその社員に代わって一般職社員が海外クライアントからの問い合わせ対応やメールでのやり取りを行う必要が生じます。
電話やメールといったコミュニケーション方法の違いはあっても、そこで求められる英語力とはTOEICスコアで何点以上という英語力ではなく、ビジネスで通用する実践的な英語力です。
従って、そうした部署に配属された一般職の方は総合職社員とあまり変わらない英語の使用頻度となりますので、総合職と同等レベルの高度な英語力が必要になります。
総合職と一般職どっちが英語使う？専門商社
一般職は貿易事務などが中心業務
そのため、一般職の方々の役割は貿易事務が中心になります。
貿易事務では総合商社ほどたくさんのクライアントとの折衝や交渉を行う機会はなく、特定の海外企業との取引きが中心で、そのやり取りはルーティンワークが中心になっていることも業務的な特徴です。
専門商社は総合商社ほどの英語力は必要なし？
その結果、仮に専門商社で海外企業との取引きを担っている事業部に配属されたとしても、一般職の方は総合商社の一般職に求められるほどのビジネス英語を通じたコミュニケーション能力を求められるシーンはありません。
海外クライアントとメールでやり取りを行うことはありますが、業務が順調に回転している状況であれば、定型フォーマットに従って決まった文言を入力するだけで事足りる場合も多いのです。
一般事務でならほぼ英語力は不要？
では一般職の方が貿易事務と関わりのない、総務部や国内事業中心の部署へ配属された場合はどうかというと、この場合であれば英語力はほぼ不要と言って良いでしょう。
その点での事情としては総合商社とあまり変わりません。
総合商社と専門商社では求められる英語力の質が異なる
英語の使用頻度としても、総合商社の国際的事業部に所属する総合職の社員とあまり変わらないと考えて良いです。
ただしビジネス領域そのものが限定されていることから、ビジネスシーンで用いられる英単語やフレーズがある程度の範囲で収まることも多く、総合商社の商社マンほどフレキシブルな英語対応力や英語交渉力を求められる場面は少ないと言えます。
つまり総合商社と専門商社の総合職では英語の使用頻度が同等であっても、求められる英語力の質が異なるということです。
総合職ではフレキシブルな対応力や表現力が英語で求められることが多い一方、高度専門的な英単語やフレーズが会話の中で多数を占めるといった機会はそれほど多くないのが特徴です。
一方専門商社の総合職社員は柔軟な対応力や交渉力が求められる機会は比較的少ない一方、取り扱っている商材分野については専門用語や高度な用語、フレーズなどを使用する機会が多いため、専門分野については高度な英単語や慣用句などを習得しておくことが求められます。
商社マンの年収は？
商社マンの年収は高いか安いかで言えば、特に総合商社であれば間違いなく「高い」と言えます。
サラリーマンの平均生涯賃金が約2億7千万円ですが、総合商社の商社マンの生涯賃金は4億円から6億円近くとなります。
一例として中でも高年収と言われる住友商事の従業員年収をご紹介しましょう。
総合商社：住友商事の従業員年収
住友商事の従業員年収（2016年4月初日より2017年3月末日までの年次実績）を見てみましょう。
・対象従業員：5,162人
・平均年齢：42.8歳
・平均年収：1､255万円
ご覧の通り住友商事の場合、年齢が42歳あたりであれば年収1千万円ではなく1,200万円を超えることになります。
賞与を含めて平均月収を求めた場合、「月収100万円超」ということになります。
尚、この数字は一般職を含めた全従業員を対象とした年収ですので、総合職に限れば住友商事であれば30代でも年収1千万超えは珍しい数字ではありません。
総合商社：三井物産の従業員年収
総合商社の年収例としてもう一例、三井物産の従業員年収（2016年4月1日より2017年3月31日での年次実績）もご紹介しましょう。
・対象従業員：5,971人
・平均年齢：42.4歳
・平均年収：1,213万円
総合商社は就職企業の人気ランキングで毎年上位にランクインしていますが、こうした破格と言って良いぐらいの平均年収の高さが就職先としての人気を支える大きな要因になっています。
専門商社の年収は？トップ10は一般平均年収の倍以上！
では専門商社の年収水準はどうなのか、まずは専門商社の平均年収ベスト10からご紹介することにします。（出典：「年収ラボ」より）
（専門商社・平均年収ベスト10）
1位：伊藤忠ネクスコ 895万円
2位：ミツウログループ 886万円
3位：三洋貿易 875万円
4位：稲畑産業 874万円
5位：長瀬産業 870万円
6位：OUGホールディングス 867万円
7位：印旛電機産業 858万円
8位：アルコニックス 856万円
9位 岩谷産業 854万円
10位 日本ライフライン 848万円
そのため、専門商社上位企業の年収の高さがかすむ結果になっているだけだと言えます。
日本全体のサラリーマンの平均年収が415万円前後ですから、専門商社のトップ10は全て平均値の倍以上もあるのです。
ちなみに専門商社全体の平均値では26年データで約592万円。
総合商社と異なり専門商社には中小企業も多いため、ベスト10社の平均年収と比較するとかなり低下しますがそれでも日本全体の平均値を100万円以上上回っています。
つまり専門商社は総合商社と比較した場合には低い年収となってしまいますが、他業界と比較した場合には「とても高い年収水準を誇る業界」と表現できるのです。
商社における総合職と一般職での年収比較
総合商社と専門商社の平均年収の違いについてはすでにご紹介しましたが、総合職と一般職での違いについてはどのようなことが言えるのでしょうか。
総合商社も専門商社も総合職年収の50％～80％が一般職年収
総合職と一般職の年収比率は総合商社と専門商社と共にほぼ同じ割合で、両商社とも総合職年収の50％から80％という水準が一般職の年収水準となっています。
商社の総合職と一般職の年収差は拡大する
例えば新卒採用時の総合職月収が24万円に対し、一般職の月収は20万円という金額が総合商社も専門商社も相場的な金額となっていますので、スタート時の年収は総合職と一般職の差は2割程度しかありません。
それが年次と共に基本給やボーナス額で徐々に差が拡がる上、更に総合職は一定年数を超えると何らかの役職を与えられる可能性が高くなる一方、一般職はそのまま平社員というケースが多いため、役職手当でも差額が生じることになります。
その結果、総合商社の総合職社員であれば30歳で年収1千万円に到達することも珍しくありませんが、同じ30歳でも一般職なら550万円から600万円程度に留まりますので50％から60％程度の開きとなってくるのです。
同様に専門商社（大手）の総合職では40歳で年収900万円を超えるぐらいの水準となりますが、40歳まで一般職として働いている社員の年収は450万円から500万円弱程度です。
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