希望に胸を膨らませて転職先に入社したら、実はブラック企業だった・・・

こんな転職結果だけは絶対に避けたいものですよね。

しかしながら、こうした悲運に見舞われてしまう転職者の方はなかなか後を絶ちません。

理由はずばり、転職前にブラック企業だと見抜けなかったことに尽きます。

では転職先がホワイト企業かブラック企業か見分けるにはどうすれば良いのでしょうか。

今回はホワイト、ブラックを見分ける定石の方法から当サイトならではの方法までホワイト企業とブラック企業の見分け方をそれぞれ詳しく紹介して参ります。

ブラック企業よりホワイト企業を見分ける方が容易!

ブラック企業を避けるためにブラック企業を見分けると言う視点は勿論大切ですが、ブラック企業もカモフラージュが年々巧妙になっており、その見極めは実は容易ではありません。

一方、ホワイト企業は情報公開が進んでいる企業であるため、ブラック企業より容易に見分けることができます。

ホワイト企業の特徴を掴み、ホワイト企業を見極めて転職すれば結果としてブラック企業への転職回避にもなりますので、まずは比較的容易なホワイト企業の特徴や見分け方からご紹介して参りましよう。

ホワイト企業の特徴と見極め方

ではホワイト企業の特徴をご紹介しましょう。

社員の平均残業時間数や休日出勤数を計測し、対外的に公表している。

ホワイト企業は残業時間や休日出勤が少ないのは当然ですが、ポイントは多い、少ないではなく、そうした情報をガラス張りにしているかどうかです。

具体的には残業時間数を定期的に計測し、客観的に信頼できる根拠と共にその数値を公表したり、メディアや求職者からの求めに応じて正確な数字を速やかに伝えたりしているかどうかが、ホワイト企業の条件です。

残業時間数の詳細をガラス張りにするということは、それだけ社員の労働環境に対して自信があるからです。

特に入社3年以内の離職率が低い。

新卒入社の3年以内の離職率は平均で30%、企業規模によっては50%近くに及びますが、そのような中、3年以内の離職率が10%を切る企業は社員の定着率が高いホワイト企業と評価できます。

勿論、離職率を対外的に公表していること、もしくは求職者の方に尋ねられたら速やかに回答できることが前提であることは言うまでもありません。

そうした情報に対する質問に明確に答えられない、あるいは答えようとしない企業は
ホワイト企業とは言えません。

外部調査会社を利用して従業員の満足度調査を定期的に行なっている。

ブラック企業は従業員の満足度に関心がないため、手間もコストもかかる従業員満足度調査など行ないません。

逆にホワイト企業は従業員の満足度を重視していますので手間とコストをかけ、信頼性が高い方法で従業員の満足度調査を行なっています。

従業員の満足度調査を「外部」の調査会社を利用して「定期的」に行なっていることに加え、満足度が7割を超えるなど高い数値であればホワイト企業と考えて良いでしょう。

有給休暇消化率が高く、数値を公表している。

ホワイト企業は社員の有給休暇取得にも気を配り、取得率が高まるよう努力している企業です。

勿論、対外的な掛け声だけが立派でもホワイト企業とは判断できません。

他の項目同様社員の有給休暇消化率を定期的に計測し、具体的な数値で外部に公表している、あるいは求職者の求めに応じて速やかに情報を提供できることも重要な条件です。

週休二日プラスアルファとして様々な特別休暇制度が充実している。

完全週休二日制を採用しているだけではホワイト企業とは言えません。

完全週休二日制は最低条件です。

ホワイト企業は週休以外に夏季や冬季の特別休暇や、例えば男性社員なら配偶者が出産した場合でも一定期間出産・育休が取得できるといった特別休暇が充実しているものです。

数値的な目安で言えば、年間休日日数が130日以上あれば特別休暇が充実している企業と判断して良いでしょう。

在宅勤務やフレックス勤務制度など、多様な働き方ができる制度が充実している

ホワイト企業とは、わかりやすくいえば社員が働きやすい環境を追求し続ける企業です。

そのため、単に残業時間や休日出勤が少ない、休日が多いだけではなく、例えばフレックスタイム制や在宅勤務制度といった社員が働きやすい制度も充実しています。

ホワイト企業を知る方法とは?


ホワイト企業は特徴でお伝えしてきたとおり、社員の働く環境に対する情報公開を積極的に行い、外部からみても恥じない職場環境作りを目指そうとします。

そのため、情報を得やすいことがホワイト企業の特徴でもあります。

ではホワイト企業のそうした情報を調べるためにどのようなソースを利用すれば良いか、ご紹介いたします。

東洋経済社の「CSR総覧」や「就職四季報」で調べる

東洋経済社が毎年発行している「CSR総覧」や「就職四季報」なら、ホワイト企業として紹介した特徴についてどのような企業がどのような数値実績になっているかを調べることができます。

「CSR総覧」とは「企業の社会的責任」をテーマとした調査結果をまとめたものであり、国内大手企業が中心ですが1千社以上が調査対象となっています。

一方「就職四季報」は主な読者対象は就活生ながら、転職予定者の方々がホワイト企業を知る上でも大変役立つ本です。

こちらは5千社をカバーしており、優良中小企業も多数含まれています。

「ホワイト企業大賞受賞企業」をチェックする

「ホワイト企業大賞」というホワイト企業を表彰する制度が「ホワイト企業大賞企画委員会」という民間組織によって毎年行なわれています。

大賞なのでエントリーされる企業数自体は大変少ないですが、”ホワイト企業の中のホワイト企業”を知りたい場合には要チェックです。

ホワイト企業大賞

転職エージェントを利用して情報を提供してもらう

自分一人で求人先を探して応募するだけの転職活動を行なうと、自分だけでホワイトかブラックかを見分ける必要が生じます。

ブラック企業を避け、ホワイト企業への転職を図ることを重視するなら求職者と求人企業の間に入ってくれる転職エージェントを第三者の目として利用することも、オススメの方法です。

ただし、転職エージェントをただ利用するだけでは不十分です。

離職率や有給休暇消化率、社員の働きやすさを追及した制度の有無等の詳しい情報を、転職エージェントに要望し、情報を確認することが大切です。

その上で、転職エージェントからの求めに対し情報提供を渋るような企業であれば、転職先候補として除外することが望ましいと言えます。

ブラック企業の特徴と見分け方のポイント!


ホワイト企業の特徴やホワイト企業を知る方法を知れば、それらの引き算としてブラック企業の特徴や見分け方も理解しやすくなります。

ではブラック企業の特徴や見分け方についてもご紹介しましょう。

労組がない

まず初歩的な見分け方として労働組合の有無が見分ける材料の一つにできます。

転職情報サイトの中には「労組がある=ホワイト企業」と紹介している場合もありますが、経営サイドに近い労組も存在するため、必ずしもホワイト企業の条件とは言えません。

しかしながら、劣悪な労働条件を強いるブラック企業は労組結成を阻止しようとする傾向が強いのも事実であるため、ホワイト企業の判別ではなく、ブラック企業を避けるという意味で労組の有無は一つの判断材料にできます。

情報開示に消極的であったり、感情的になったりする

転職先を選ぶにあたり、平均残業時間や離職率などは重要な情報であり、求職者の方々がそうした情報を確認したり、問い合わせたりすることは当然のことです。

そうした要望に情報を出し渋ったりする企業は繰り返しとなりますがブラック企業ではなかったとしても、信頼性という点で疑問符がつく企業です。

まして情報開示要望に対して感情的になるようであれば、ブラックかどうか以前の問題と言えますので転職先候補から除外すべきです。

派手に「仮定の年収」を広告で訴えている

「年収○○○万円可能」といった数値が求人広告で用いられている場合がありますが、社会的相場からいって異様に高い年収を「可能」と強調している求人もブラック企業の可能性が大きいとみるべきです。

良識ある企業なら実績を表示しますし、誤解を招かないよう年収については慎重に表現するものです。

具体的な事実も出さず、仮定の話として強調する企業はそうした華美な情報で人を釣らないと人が集まらない企業の可能性大なのです。

求人企業のフロアだけが深夜まで明かりがともっている・深夜にメールが届く

求人企業がブラックかどうか調べる方法として、女性の方にはオススメできませんが、定時が午後6時の企業なら、例えば午後10時過ぎに求人企業が入居しているビルを見に行くという方法があります。

夜10時でも明かりがともっているなら、4時間以上社員に残業させている可能性があります。

また、求人企業からメールが送られてくる時間も要チェックです。

1、2度程度ならともかく、メールが発信される時刻がいつも深夜なら深夜まで残業を強いられる企業とみた方が良いでしょう。

求人の条件が抽象論、精神論で終始している

中途採用は人材を募集する部署と職種、その仕事に就くために最低限必要とされるスキルや資質、資格などが具体的に提示されているのが当たり前です。

ところが「やる気があれば大丈夫」「責任感や使命感が強い方」といった抽象的な言葉や精神論的な言葉だけが並び、具体的な要件や条件が明示されていない場合はブラック企業の可能性が濃厚です。

求人要件を具体化していないのは、人材に対する具体的な採用戦略がない証拠であり、人を粗末に考えている企業の特徴でもあるからです。