でもアメリカの仕事ってどうやって探せばいいんだろう？
アメリカ・カナダではどんな仕事や働き方があるのでしょうか？
ビザについてやアメリカ（北米エリア）で仕事を探す方法など詳しくご説明していきます
アメリカ・カナダ（英語圏）への海外転職はどんなパターンがあるの？
カナダ、アメリカなどの北米エリアは、日本人にも観光地として馴染みがあり、成熟した社会構造と豊かな大自然から人気のエリアです！
英語圏への転職としてはおすすめの地域と言えます。
では、この北米エリアで転職する方法としては、どんなパターンが考えられるでしょうか？
採用のパターンから分類すると、以下のようになります。
１：日本企業の現地法人で採用される
最近では日本企業も盛んに海外展開を視野に入れており、海外に現地法人を持つことも少なくありません。例えば、国内最大の自動車メーカーであるトヨタ自動車は、1980年代から北米での現地生産を本格化させ、
順調にシェアを伸ばしてきました。北米モデルからの逆輸入車もあるほどで、すっかり米国社会に根付いたといっても過言ではないでしょう。
日本企業の現地法人やグループ企業を探すのであれば、自動車業界はおすすめできます。
北米を重要な戦略上の拠点とする日本企業は数多く、それゆえに現地法人での採用機会も多いのです。
２：現地駐在員として派遣される
海外に法人を持つ日本企業に所属し、駐在員として派遣されるという方法も、英語圏での転職を果たすための道筋です。
しかも駐在員は待遇が良いことが多く、生活に必要な費用の大半を負担してくれるという厚遇ぶりも珍しくありません。
好待遇ゆえに倍率も高めで激戦になりそうですが、ひとつの方法としておさえておきたいところですね。
３：北米で日本人が創業した企業へ就職
上記2パターンに比べると数は少ないかもしれませんが、カナダやアメリカで日本人が創業した企業に採用されるという方法もあります。
特に北米エリアで日本食を提供する飲食店などは、このパターンが多いといえます。
他にも、サービス業や旅行業、観光業などは現地で日本人が社長を務めるケースが多いようです。
大半が接客業で、なおかつお客様は英語圏の人々ですので、日常的に英語を使うことになるでしょう。
４：北米企業の採用枠を狙う
こちらは最も困難なパターンかもしれません。基本的に、日本人を採用するというよりは、純粋な英語力とスキルが問われるからです。
採用する側からすれば日本人である必要性は全く無いものね。
しかし、日本市場へ進出を狙っている北米企業の中には、英語力とスキルの高い日本人を受け入れることもあります。
こういった求人は常時募集があるわけではないので、タイミングや運なども絡むと考えておいてください。
以上、4パターンが考えられますが、この中で日本人が転職しやすいという意味で順位をつけると、
１と２が最も確率が高く、次いで３、最も困難なのは４というパターンになりそうです。
ただし、１と２の場合は、母体となる日本企業への転職難易度が重要になりますので、人によっては３が最も手っ取り早いという考え方もあるでしょう。
自分がどの業界を希望するかによりますから、しっかり情報のリサーチを行うべきです。
アメリカで働くための就労ビザ基礎知識
米国国籍以外の人がアメリカに住み、アメリカで働き、アメリカで給料を得るには必ずビザ（※）が必要です。
（※観光や商用での渡航ビザ免除プログラムについてはここでは除外して考えることにします）
ビザの種類は実にたくさんのものがありますが、例えば大リーグのプロ野球選手や投資家等、ごく限られた人だけが手にできる特殊なビザを除いた場合、就労に関わるビザは
「H1B」・「L1」・「グリーンカード」の３つが代表選手と言えます。
H1Bビザ
【H1Bビザの取得条件】
・4年制大学を卒業していること
・アメリカでの職務内容が※特殊でプロフェッショナルな内容であること
上記2つが条件となりますが、アメリカへの就職、転職を考える場合に最もポピュラーなビザと言われてきたのがH1Bビザです。
※特殊またはプロフェッショナルかどうかの要件では、学位と職務内容がシビアに問われます。
例えば会計士であれば4年制大学の商学部や経済学部に在籍し、簿記理論や財務理論を学んだとか、弁護士なら法学部で法律を学んだ等がわかりやすい事例です。
このビザで滞在できる最長期間は最大3年間。
職場（会社と会社が所在している州）が変わっていないことなどの条件をクリアすれば1度だけ更新（※例外規定もあり）可能なので、プラス3年の最長6年間米国に滞在できます。
【H1Bビザ：近年の発行状況】
H1Bビザでポイントとなる職務内容の特殊性や専門性は法律だけでなく、人間的な解釈が多分に含まれる面もあるため、かつてはビザ申請代行を専門的に担っている優秀な弁護士に依頼すればだいたい取得できていました。ところが、H1Bビザの発行数上限が、一時期の年間19万5千件から2004年度に6万5千件（米国の大学院修了者向けの別枠を除く）へ戻されて以来、このビザの獲得はとても難しくなってしまいました。現状としては、H1B申請の際は従前にもまして大量の資料提出を求められるようになった上、仮に要件を満たしていたとしても、枠が募集初日でほぼ埋まってしまうために「抽選」が行なわれている状況です。
本来このビザは米国の4年制大学に留学した外国人学生が米国で就職するための措置として設けられたビザです。
そのため、特に米国以外の大学を卒業した日本人の就労用ビザとしては確実に取得できるビザでは既になくなっています。
L1ビザ
【別称「駐在員ビザ」】
日本企業が自社の社員を駐在員として米国の関連企業へ派遣する場合に社員へ取得させるビザ。
【L1ビザは二種類】
（A）管理職
…初年3年、更新により2年×2回で最長7年間滞在できる
（B）専門知識が問われる特殊技術職種
…初年3年で更新が2年で1度だけのため、最長でも計5年。
【L1ビザ発行の特徴】
・日本企業と米国企業の関連性が重要。駐在する本人以上に会社側がビザ発行や延長でかなり尽力する必要がある。
・一般社員には与えられない。
最低1年以上は管理職なら管理職、特殊技能職なら特殊技能職で日本企業で働いていた実績が必要です。
そのため、日本企業に転職後すぐにL1ビザで海外駐在とはなりません。駐在員として働く場合には最低でも1年間は国内で働く必要があります。
【L1ビザ：近年の傾向】
H1Bビザのような発行数の上限は設けられていないものの、特にBタイプのビザ申請がインドや中国を中心に急増しているため、なかなか容易に申請を認めなくなりつつあります。つまり、日本企業から駐在員として米国へ赴任する場合、管理職以外では大変取得しにくい状況となっています。ではL1のAなら容易かと言えばそのようなことはありません。
そもそも管理職にはポストに限りがありますので、無尽蔵に管理職要員として米国の会社へ駐在員を送り込むことはできません。
また、従前なら間違いなく取得できていたような大手メーカーや商社であっても、申請を断られるケースが現実に起こっています。
Bのあおりを受けた面も否めませんが、やはりL1全体で取得が厳しくなったと評価することが妥当と言えます。
グリーンカード
【グリーンカードの別称：「永住権ビザ」・「移民ビザ」】
グリーンカードを取得できれば米国でどのような仕事にも就くことができ、また一生住み続けることもできます。
いくつかの方法がありますが、結婚以外の方法はどれも大変厳しい条件があり、現実的とは言えません。
現況、グリーンカードの取得で現実的な方法とされているのが「抽選」です。
常識的ともいえる条件さえクリアしていれば誰にでもチャンスがあるからです。
【グリーンカードを取得する方法】
・米国市民と結婚する
・米国へ投資を行う
【グリーンカード抽選の資格対象】
・高校を卒業している
・伝染病にかかっていない
・犯罪歴がない
【グリーンカード：近年の傾向】
しかし現実的といっても、記事作成時点で当選確率はわずか1％前後とされていました。まさに宝くじ的な確率と言えますが、米国でどんな職業でも自由に選べ、自由に住み続けることができる最強の権限が与えられるビザですので、この点は仕方ないと言えます。
アメリカで働く前に・まずビジョンを明確に！
そんな漠然とした思いを抱いているだけでは、アメリカで働くことは夢物語で終わってしまいますよ。
ビザを取得するには勤務する会社や米国の弁護士をはじめとして、多くの並々ならぬ協力が必要になること、即ち周囲を動かせるエネルギーと志が必要になってくるからです。
アメリカで働くためにはどのような心構えが必要か、ポイントを絞ってお伝えします。
1.どのような働き方をしたいのか
ただ語学力を活かしたいといった漠然とした思いやイメージだけでは、ビザ取得要件でわかったとおり、職務内容をシビアに問われるビザ取得は困難ですよ。
そのためにもまずは米国でどのような働き方をしたいのかを、誰もが明確に理解できるよう、具体化しておくことは最低条件と言えます。
2.あなた以外（米国人）では簡単にできない仕事かどうか
・特殊性や専門性
・多様な民族が集っている米国人に対しての適切なリーダーシップ（管理職）
ビザとは本来専門知識や特殊技能を持っており、米国人が容易には行なえない仕事や管理職として相応しい人材など、特定の立場の人だけに与えられるものです。
誰でもできるような仕事でアメリカで働きたいと考えてもビザは得られないのです。
「その仕事はあなたにしかお願いできないんだ」と言ってもらえるような仕事のスキルやリーダーシップを持っていると言えますか？
3.何年くらい米国に滞在したいか
これはビザ取得の戦略にも関わります。取得に向けてどのような準備を行うか等も全く異なってきます。極論になるかも知れませんが
・ずっと永住したいと考えるならグリーンカード取得が必要で、抽選のほか、米国市民との結婚や米国企業のスポンサーなど、取得の道は限られます。
・一定期間だけ米国で働きたいと考えるなら、具体的な米国での就労計画とその準備計画を確立しておくことも大切になります。
アメリカ・カナダで働くための情報収集
英語圏への転職では、日本国内以上に情報収集が大切です！
生活環境そのものを外国に移すわけですから、ある程度覚悟を決める必要があります。
ビザの制度や手数料は近年も大きく変わることがあります。在日米国大使館やカナダ大使館の公式サイトで最新のビザ情報を確認し、現地の日系企業の採用情報なども調べておきましょう。
まとめ
カナダ、アメリカといった北米エリアは、日本企業も重点的に拠点を設けるなど、日本とのつながりが深い地域です。
また、英語圏の中では日本人も多く、文化や生活水準から言っても馴染みやすいといえるでしょう。
日本語は世界的に見れば非常にローカルかつマイナーな言語です。
英語を学ぶことで行動の範囲を広めたいという方には、北米エリアへの転職がぴったりかもしれませんね。
もちろん、北米エリアで培った経験やスキルをもとに、アジアや欧州で活躍するという道もアリです。
初めての海外転職を考えているなら、まずはビザの条件や現地の求人について、情報収集から始めてみてはいかがでしょうか。