介護の世界では、介護が必要になったときの支援だけでなく、介護が必要な状態にならないようにする「介護予防」がとても大切になっています。その担い手として注目されているのが、介護予防運動指導員です。
この記事では、介護予防運動指導員の資格の内容、受講資格、講習のカリキュラムと費用、仕事内容、働く場所、取るメリットと注意点、給料への影響をわかりやすく解説します。
【この記事で分かること】
- 介護予防運動指導員はどのような資格か
- 受講できる人と、資格を取るまでの流れ・費用
- 介護予防運動指導員の仕事内容と働く場所
- 資格を取るメリットと注意点、給料への影響
結論：介護や医療の資格を持つ人が、介護予防の専門性を身につけるための資格
先に結論をお伝えします。
- 介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが認定する民間資格
- 受講できるのは、介護福祉士や看護師、理学療法士などの資格を持つ人（初任者研修の修了者などは実務経験2年以上が必要）
- 講習は合計31.5時間で、講義と実習を受けて修了試験に合格すると登録される
- 受講料は講習を行う事業者によって違い、6万円〜10万円程度が目安
- 資格手当の有無は職場によって違うため、給料よりも「介護予防の専門性」を高める資格と考えるのがよい
介護予防運動指導員とは？
介護予防運動指導員とは、高齢者が自分の力で元気に暮らし続けられるよう、筋力の向上や転倒予防などのプログラムを作り、指導する人の資格です。
高齢者の体の特徴をふまえたトレーニングの方法や、効果の評価のしかたなど、介護予防に必要な知識と技術を持っていることの証明になります。認定するのは、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターです。
介護予防が重視されている理由
高齢化が進む中で、介護が必要な人を支えるだけでなく、介護が必要になる時期をできるだけ遅らせることが大きな課題になっています。
2006年の介護保険制度の見直しで「介護予防」が重視されるようになり、その後、市区町村が中心となって進める「介護予防・日常生活支援総合事業」も始まりました。地域の体操教室や通いの場など、介護予防の取り組みは全国に広がっています。
介護予防・日常生活支援総合事業とは
介護予防・日常生活支援総合事業（総合事業）は、市区町村が中心となって、地域の実情に合わせて介護予防や生活の支援を行う仕組みです。2015年4月に施行された改正介護保険法で創設され、2017年4月までにすべての市区町村で始まりました。
| 事業 | 対象 | 内容の例 |
|---|---|---|
| 介護予防・生活支援サービス事業 | 要支援1・2の人、基本チェックリストで支援が必要とされた人 | 訪問型・通所型のサービス、生活の支援 |
| 一般介護予防事業 | 65歳以上のすべての人 | 介護予防教室、体操などの「通いの場」づくり、普及啓発 |
地域の住民が集まって体操などを行う「通いの場」は、全国で広がっています。こうした場で、専門的な知識を持って運動を指導できる人材が求められているのです。
介護予防運動指導員の受講資格
介護予防運動指導員の養成講習は、誰でも受けられるわけではありません。医療・介護・福祉・運動指導などの資格を持つ人が対象です。
| 区分 | 主な対象 |
|---|---|
| 医療系の資格 | 医師、歯科医師、薬剤師、看護師・准看護師、保健師、理学療法士、作業療法士など |
| 福祉・介護系の資格 | 介護福祉士、社会福祉士、介護支援専門員、介護職員実務者研修の修了者など |
| 栄養・運動系の資格 | 管理栄養士・栄養士、健康運動指導士など |
| 実務経験が必要な人 | 介護職員初任者研修の修了者、訪問介護員2級以上の人は、実務経験2年以上 |
| 見込みの人 | 上記の資格の養成校を卒業見込みで、資格を取る見込みの人 |
※対象となる資格の詳しい範囲は、講習を行う事業者の募集要項で確認してください。
介護予防運動指導員の講習内容
介護予防運動指導員になるには、センターが指定した事業者が行う「介護予防運動指導員養成講習」を受け、修了試験に合格する必要があります。講習のカリキュラムは次のとおりです。
| 科目（講座） | 時間 | 主な内容 |
|---|---|---|
| 老年学 | 0.75 | 老年学の概要 |
| 介護予防概論 | 0.75 | 介護予防の概要、介護予防が目指す社会の変化 |
| 地域づくりによる介護予防論 | 0.75 | 地域づくりによる介護予防の意義、社会参加が心身の健康に及ぼす影響 |
| 個別介護計画作成と記録の演習 | 0.75 | 介護予防の計画の作り方と記録 |
| 日常生活支援総合事業と介護予防コーディネーション | 0.75 | 介護予防コーディネーション、介護予防事業評価の概要 |
| 行動科学特論 | 0.75 | 行動科学の概要、健康行動の定着を促す手法 |
| 介護予防評価学特論 | 1.5 | 介護予防評価の概要と評価法 |
| 介護予防評価学実習 | 1.5 | 評価法の実習 |
| 介護予防統計学 | 1.5 | データの種類の区別、基本的な検定方法 |
| リスクマネジメント | 1.5 | リスクマネジメントの概要と対処法 |
| 高齢者筋力向上トレーニング特論 | 1.5 | 高齢者の筋力向上トレーニングの概要 |
| 高齢者筋力向上トレーニング実習 | 4.5 | 包括的な高齢者運動トレーニングプログラムの習得 |
| 転倒予防特論 | 1.5 | 転倒予防の概要とプログラム |
| 尿失禁予防特論 | 1.5 | 尿失禁予防の概要とプログラム |
| 高齢者栄養改善活動特論 | 1.5 | 高齢者の栄養改善の概要とプログラム |
| 口腔機能向上特論 | 1.5 | 高齢者の口腔機能の概要とプログラム |
| フレイル・サルコペニア予防特論 | 0.75 | フレイル・サルコペニアの概要と予防法 |
| 認知症予防特論 | 1.5 | 認知症予防の概要とプログラム |
| 認知症予防実習 | 1.5 | 認知症予防の実習 |
| うつ・孤立・閉じこもり予防特論 | 0.75 | 高齢者のうつと社会的孤立、閉じこもりの概要 |
| 合計 | 31.5 |
合計31.5時間にわたって、講義と実習を組み合わせた専門的で実践的な内容を学びます。運動だけでなく、栄養や口の健康、認知症、心の健康まで幅広く学べるのが特徴です。最近は、講義をeラーニングで受け、実習だけ会場に集まる形の講習もあります。
講習のキーワード「フレイル」「サルコペニア」とは
| 言葉 | 意味 |
|---|---|
| フレイル | 年齢とともに心と体の働きが弱くなり、介護が必要な状態に近づいている状態。早めに対策すれば、元気な状態に戻れる可能性がある |
| サルコペニア | 年齢とともに筋肉の量や筋力が落ちていく状態。転倒やフレイルの原因になる |
どちらも、運動と栄養、社会とのつながりを保つことで予防や改善が期待できるとされています。
介護予防運動指導員の資格を取る流れと費用
資格を取るまでの流れ
- 東京都健康長寿医療センターのサイトなどで、指定事業者と講習の日程を確認する
- 指定事業者に受講を申し込む
- 講義と実習を受ける（合計31.5時間）
- 修了試験を受ける
- 合格すると、センターから修了証と登録証が発行され、介護予防運動指導員として登録される
講習を受ける前に準備しておきたいこと
- 受講資格の証明書を用意する：資格の登録証や修了証の写し、実務経験の証明が必要になることがある
- パソコンやネット環境を確認する：eラーニングの講習では、動画を見られる環境が必要
- 実習と試験の日に休みを取る：シフト制の職場では、早めに勤務の調整を相談する
- 職場の補助制度を確認する：受講料の補助や、講習の日を勤務扱いにしてもらえるかを聞いておく
受講できる場所と費用
講習を行う指定事業者や会場は、年度ごとに変わります。受講料も事業者によって違い、6万円〜10万円程度が目安です。
たとえば、公益財団法人横浜市スポーツ協会が令和5年度に行った講習（eラーニングと集合実習）では、受講料は80,000円（税込。テキスト代・登録料などを含む）でした。最新の指定事業者は、センターのサイトで確認しましょう。
参考：地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター 指定事業者一覧
介護予防運動指導員の仕事内容
介護予防運動指導員の仕事は、大きく3つに分けられます。
介護予防プログラムの作成
仕事の中心は、介護予防プログラムを作ることです。介護予防プログラムとは、介護が必要にならないように、また介護が必要な度合いが進まないように、高齢者が取り組む計画のことです。一人ひとりの体の状態に合った内容であることが大切です。
- 筋力の低下や転倒を防ぐための運動
- 食べ物がのどに詰まったり、誤嚥したりしないための口の体操
- 栄養の不足や偏りを防ぐための栄養の指導
介護予防プログラムの実施
作ったプログラムを、実際に高齢者と一緒に行います。運動や口の体操を一緒にしながら、高齢者がプログラムの内容を理解し、自分で続けられるよう手ほどきするのも大切な役目です。
介護予防プログラムの評価と見直し
プログラムをある程度続けたら、始める前と比べて効果があったかを評価します。歩き方が安定したか、飲みこみがスムーズになったか、体重が大きく減っていないかなどを確認し、効果が見られなければ内容を見直します。
介護予防の主な分野
介護予防運動指導員がかかわる介護予防には、運動だけでなく、さまざまな分野があります。
| 分野 | 取り組みの例 |
|---|---|
| 運動機能の向上 | いすに座ってできる筋力トレーニング、バランス運動、ウォーキング |
| 転倒予防 | 足腰の筋力づくり、つまずきにくい歩き方の練習、家の中の環境の見直し |
| 栄養の改善 | たんぱく質をとる工夫、食事の回数や量の見直し |
| 口腔機能の向上 | 口の体操、舌の運動、歯みがきの習慣づくり |
| 認知症予防 | 頭を使いながら体を動かす運動、仲間との交流 |
| 閉じこもり・うつの予防 | 通いの場への参加、地域の活動への参加のすすめ |
講習では、これらの分野をまとめて学ぶため、体と心、生活の全体を見て介護予防を考えられるようになります。
介護予防教室のプログラムの例（架空）
※地域の介護予防教室を想定した、60分のプログラムの架空の例です。
| 時間 | 内容 | ねらい |
|---|---|---|
| 10分 | 体調の確認、血圧測定、あいさつ | 安全に参加できるかを確かめる |
| 10分 | 準備体操、ストレッチ | けがを防ぐ |
| 20分 | いすを使った筋力トレーニング | 足腰の筋力を保つ |
| 10分 | 口の体操、歌 | 飲みこむ力を保つ、気分転換 |
| 10分 | 整理体操、家でできる運動の紹介 | 教室のない日も続けてもらう |
高齢者に運動を指導するときの注意点
- 始める前に体調を確認する：血圧や顔色、睡眠や食事の様子を聞き、無理をしない
- 痛みが出たらすぐに中止する：「少しくらい大丈夫」と頑張りすぎないよう声をかける
- 水分補給の時間をとる：特に夏場は、のどがかわく前に水分をとってもらう
- 転倒を防ぐ環境を整える：床の物を片づけ、いすや手すりを使って安全に行う
- できたことをほめる：小さな変化でも認めることで、続ける意欲につながる
介護予防運動指導員が働く場所
| 働く場所 | 主な役割 |
|---|---|
| デイサービス・デイケア | 体操や筋力トレーニングの時間を担当する |
| 介護施設（特養・老健・有料老人ホームなど） | 入居者の体の機能を保つための運動を取り入れる |
| 地域包括支援センター | 地域の高齢者向けの介護予防の取り組みにかかわる |
| 市区町村の介護予防教室・通いの場 | 地域の高齢者に向けた体操教室などで指導する |
| スポーツクラブ・カルチャーセンター | シニア向けの運動教室を担当する |
介護予防運動指導員の資格を取るメリット
介護職としてのスキルが上がる
講習を通して、介護予防について深く実践的に学べます。介護のスキルに介護予防のスキルが加わることで、「介護」と「介護予防」のダブルスキルを持つ介護職としてレベルアップできます。
利用者の生活の質（QOL）の向上に貢献できる
介護予防の取り組みを通して、利用者が運動や食事、飲みこみの大切さに気づき、自分から取り組むようになることがあります。体の調子が良くなれば気持ちにも張りが出て、生活全体が生き生きとしたものに変わっていきます。
転職やキャリアで強みになる
介護予防は、国や自治体、介護施設が力を入れている分野です。介護予防の知識と実践力を持っていることは、デイサービスや地域の事業所への転職でアピールになります。
資格手当がつく場合もある
職場によっては、介護予防運動指導員の資格に資格手当をつけていることがあります。手当の有無や金額は職場によって違うため、求人票などで確認しましょう。
地域とのつながりが広がる
地域の介護予防教室や通いの場にかかわると、地域包括支援センターや自治体の担当者、地域の住民など、施設の外の人とのつながりが広がります。こうした経験は、将来ケアマネジャーや生活相談員など、地域と連携する仕事を目指すときにも役立つでしょう。
自分や家族の健康づくりにも役立つ
講習で学ぶ筋力トレーニングや栄養、口の体操の知識は、自分自身や家族の健康づくりにもそのまま生かせます。親の介護予防を考えるきっかけになったという人もいるでしょう。
介護予防運動指導員の注意点
| 注意点 | 内容 |
|---|---|
| 民間資格である | 国家資格ではないため、資格がなければできない仕事があるわけではない |
| 受講資格がある | 介護や医療などの資格がない人は受講できない |
| 費用がかかる | 受講料は6万円〜10万円程度が目安 |
| 手当は職場しだい | 資格手当をつけていない職場も多い |
介護予防運動指導員の給料は上がる？
介護予防運動指導員の資格を持っていることで、給料がどれくらい上がるかを示した公的な統計はありません。資格手当がつくかどうか、いくらつくかは、職場によって大きく違います。
厚生労働省の調査では、介護職員の平均給与額は、保有資格なしの人が290,620円、介護福祉士が350,050円、介護支援専門員が388,080円でした（令和6年9月、処遇改善加算を取得している事業所の月給・常勤の介護職員）。給料を大きく上げたいなら、まずは介護福祉士などの国家資格を取るのが近道です。
そのうえで、介護予防運動指導員の資格を加えると、体操や機能訓練を任されるなど仕事の幅が広がり、役職や評価につながることもあるでしょう。
似た資格・職種との違い
| 資格・職種 | 特徴 |
|---|---|
| 介護予防運動指導員 | 医療・介護などの有資格者が、介護予防のプログラムを学ぶ民間資格 |
| 健康運動指導士 | 幅広い年代の人に向けて、健康づくりのための運動プログラムを作り、指導する民間資格 |
| 機能訓練指導員 | デイサービスなどで機能訓練を担当する職種。理学療法士、作業療法士、看護職員などの国家資格が必要 |
| レクリエーション介護士 | 介護施設のレクリエーションの企画・進行を学ぶ民間資格 |
「機能訓練指導員」は資格の名前ではなく職種の名前で、介護予防運動指導員の資格だけでは機能訓練指導員として配置されることはできません。目指す働き方に合わせて、取る資格を選びましょう。
介護予防運動指導員に向いている人
- デイサービスなどで、体操や機能訓練の時間を担当している人
- 利用者の「できることを増やす」支援に興味がある人
- 地域の健康づくりにかかわりたい人
- 人前で話したり、みんなを盛り上げたりするのが好きな人
- 介護の経験を生かして、専門性を高めたい人
資格を転職に生かすコツ
求人の探し方
求人票に「機能訓練」「体操」「介護予防」「リハビリ型デイサービス」などの言葉がある職場は、資格を生かしやすい環境です。地域の介護予防事業を受託している法人や、スポーツクラブのシニア向け部門なども選択肢になります。
履歴書・面接でのアピール
履歴書には「介護予防運動指導員 取得」と書き、面接では資格で学んだことを実際の仕事でどう生かしたかを具体的に伝えましょう。
話し方の例：「介護予防運動指導員の講習で学んだ評価の方法を取り入れ、利用者さんの立ち上がりの回数を毎月記録しました。体力に合わせて運動の内容を変えたところ、半年で多くの方の記録が伸びました。」
数字や記録を交えて話すと、介護予防の専門性が伝わりやすくなります。あわせて、利用者の表情や生活の変化など、数字では表せないエピソードも添えると、介護職としての人柄も伝わり、面接官の印象に残りやすくなるでしょう。
架空のケース：体操の時間を任されたQさん
※以下は架空の例です。
デイサービスで働く介護福祉士のQさん（架空）は、毎日の体操の時間を担当していましたが、「同じ体操ばかりで、利用者の体力に合っているかわからない」と悩んでいました。そこで、職場の補助を使って介護予防運動指導員の講習を受講。
講習で学んだ評価の方法を取り入れ、利用者一人ひとりの歩く速さや立ち上がりの様子を記録するように。体力に合わせて運動を3つのグループに分けたところ、「体が軽くなった」という声が増え、職場の体操のリーダーを任されるようになりました。
介護予防運動指導員に関するよくある質問
Q．無資格でも受講できますか？
受講できません。介護や医療などの資格を持つ人が対象です。資格がない人は、まず介護職員初任者研修や実務者研修などから始めるとよいでしょう。介護職員初任者研修の修了者は、実務経験が2年以上あれば対象になります。
Q．講習は働きながら受けられますか？
講義をeラーニングで受けられる講習もあり、働きながら受講している人も多くいます。実習の日程は事業者によって違うので、申し込む前に確認しましょう。
Q．運動が苦手でも大丈夫ですか？
介護予防運動指導員に求められるのは、自分が運動できることよりも、高齢者に合った運動を安全に指導する力です。講習で体の仕組みやトレーニングの方法を学べるので、運動が得意でなくても心配はいりません。むしろ、運動が苦手な人の気持ちがわかることは、高齢者に寄り添った指導をするうえで強みになります。「これならできそう」と思ってもらえる声かけや、無理のない運動の組み立てを心がけましょう。
Q．資格を取るまでにどのくらいかかりますか？
講習の時間は合計31.5時間で、修了試験に合格すると登録されます。数日間で集中して行う講習もあれば、eラーニングと実習を組み合わせて1か月ほどかけて行う講習もあります。修了試験の日程も含めて、申し込む前にスケジュールを確認しておきましょう。
Q．地域の介護予防教室で働くにはどうすればいいですか？
市区町村の介護予防教室は、自治体が直接行う場合のほか、社会福祉法人やスポーツ関係の団体などに委託されている場合もあります。お住まいの地域の地域包括支援センターや、委託を受けている法人の求人を確認してみましょう。
介護予防運動指導員のまとめ
介護予防運動指導員は、医療や介護の資格を持つ人が、介護予防の専門的な知識と指導の技術を身につけられる資格です。講習は合計31.5時間で、受講料は6万円〜10万円程度が目安です。
・東京都健康長寿医療センターが認定する民間資格
・介護福祉士や看護師などの資格を持つ人が受講できる（初任者研修の修了者などは実務経験2年以上）
・デイサービスや地域の介護予防教室など、活躍の場が広い
・資格手当は職場しだい。給料アップには国家資格との組み合わせが効果的
高齢化が進む中で、介護予防の大切さはますます高まっています。利用者が自分の力で元気に暮らし続けるための支えとして、介護予防運動指導員の知識は、これからの介護の現場で長く役立つはずです。