外資系企業へ転職を検討されている方々にとって、英文履歴書の必要性は気になる情報の一つと言えるのではないでしょうか。

英文履歴書に限りませんが、転職に関する情報には根拠のない噂や憶測であるにも関わらず、「絶対」といった断定的表現と共に語られているものがかなりあります。

転職は「情報戦」と言われることがあるだけに、断定的な表現で語られていることをそのまま鵜呑みにするのではなく、そうした情報が正しいかどうか確かめる姿勢が勝抜いてゆく上で不可欠です。

そこで今回はまことしやかに囁かれている、外資系企業に転職する場合に英文履歴書が絶対必要かどうかの事実を明らかにすると共に、もし英文履歴書が必要となった場合にはどのような点を注意して書けば良いか、書き方や注意点を詳しく紹介して参ります。

(日本国内の)外資系企業に転職するには英文履歴書が絶対必要か

では早速「外資系企業に転職するには英文履歴書が絶対必要か」について、白黒はっきりさせておきましょう。

「絶対必要」といった強い表現で英文履歴書の必要性を訴えている記事がネット上で散見されますが、「絶対必要」というのは明確な誤りです。

日本国内には多数の外資系企業が求人を行なっていますが、全ての外資系企業が英文履歴書を必要とする訳ではありません。

外資系であっても日本法人採用なら、履歴書は日本語のみで良いとする企業も少なくないのです。

英文履歴書と外資系企業の関係を正しく説明するとすれば、「外資系企業に転職する場合、日本企業では通常必要とされない英文履歴書が必要になる場合がある」という表現が最も正しいと言えます。

どのような場合に英文履歴書が必要になってくるか

ではどのような場合なら英文履歴書が必要になってくる、正確にはその可能性が高まってくるのでしょうか。

次のような外資系企業の求人案件の場合には、英文履歴書の提出を求められる可能性が高まります。

・国際部など海外クライアントや海外法人とのやり取りが仕事のメインとなる求人

・海外駐在や海外出張が前提となっている求人

・採用自体は日本法人であっても、採用後に海外法人へ出向することが前提となっている求人

・日本法人であっても経営トップや人事を担当する役員が外国人である場合

例えば採用は日本法人であっても実際の勤務先は海外法人となる場合には、海外法人側も採用を検討されている人物の履歴情報を共有したいと考えるのは当然のことと言えます。

そこで共有できる履歴情報として、英文履歴書が必要になってくる訳です。

しかしながら、これらの条件に合致したとしても「絶対に必ず英文履歴書が必要になる」とまではやはり言えません。

あくまで可能性が高まるに過ぎないことは、くれぐれも誤解しないようにしてください。

英文履歴書を用意しておけば安心感が高まる

繰り返しとなりますが「外資系企業だから」だとか「海外駐在が前提だから」といったことだけで、即英文履歴書が必要になるとは限りません。

しかしながら、必ず提出が求められるとは限らないとしても英文履歴書の準備はしておいた方が望ましいと言えます。

なぜなら、準備さえしておけば、万一予想に反して英文履歴書の提出を求められるような場合があっても、慌てず落ち着いて対応できるからです。

つまり、必ず必要になる、ならないの議論ではなく、精神的な余裕をもって転職活動に励むことができるようにするため、外資系企業への転職を考えている方々は英文履歴書も予め準備しておいた方が良いということです。

英文履歴書の書き方のポイントや注意点

では英文履歴書を作成する場合の注意点やポイントにはどのようなことがあるか、ご紹介します。

ポイント1:履歴書の英訳ではなく英語圏の文化や慣習に従った履歴書を作るという発想が大切

英文履歴書は、英語圏の方々に履歴や職歴などを伝えるために必要となる書類です。

日本語であろうと英語であろうと「履歴は履歴だから」といった考えで日本の履歴書をそのまま英訳するという発想ではいけません。

英語圏の方々に履歴書を読んで頂く以上、英語圏の慣例や文化に従って履歴書を作成するという発想が前提として大切です。

ポイント2:詳細な学歴は不要

ポイント1でお伝えした文化的な違いとして表れるのが「学歴」の位置付けです。

ご存知のとおり日本の履歴書なら、最終学歴だけを書けば十分とはなりません。

小学校、中学校といった義務教育期間の学歴まで記載する必要があるかどうは見解が分かれる点ですが、履歴欄の行数がたっぷりとありますので卒業した中学校あたりから書くと収まりとして良くなります。

また、日本は学歴社会であり、近年では出身高校も就職に影響するようになっていますので、高校の卒業履歴については必須要件になっています。

一方、米国をはじめとした英語圏では学歴が軽視されるという訳ではありませんが、少なくとも日本のような学歴社会ではありません。

また、海外では一般的に転職はキャリアップの手段として当たり前のこととして受け留められていますので、転職回数が多くなり、その結果、職歴欄のスペースが必然的に多くなります。

日本のように学歴を細かく書いていては、職歴欄が不足してしまうことにもなります。

こうした背景もあって、英文履歴書では学歴に関する詳細な履歴は要求されず、最終学歴のみを書けば十分とされています。

ポイント3:職務経歴や実績のアピールが最も大切

英文履歴書で大切になってくるのは職務経歴や仕事上での実績です。

外資系企業や海外法人での求人は、どのような人物かということ以前に、必要としている仕事に対するスキルや能力があるかどうかが最も重視されるからです。

しかしながら、重視されるからと言って職務上の経歴をただ細かく羅列して紹介すれば良いという訳ではありません。

自身が経験してきた職務経歴や実績が、転職を果たした場合にどれだけ求人企業側にメリットや利益をもたらすかをアピールすることが大切です。

欧米人は積極的に自己アピールする文化があります。

威張らない、自慢しないといったことを美徳とする日本文化とは大きな違いと言えます。

謙遜は無用というより、謙遜することはマイナスと考え、積極的に自分を売り込むといった発想で職務経歴や実績をまとめ、表現することが肝要になってきます。

ポイント4:英文履歴書にはカバーレターが必要?

日本では履歴書を送付する際、カバーレター(添え状)を添付した方が親切だ、丁寧だとする意見がある一方、「多数の書類選考を行なう人事担当者にしてみれば、カバーレターはむしろ邪魔な書類なので同封しない方がむしろマナーだ」といった意見もあります。

こうした両論があることからもわかるとおり、日本では履歴書にカバーレターを添付することは必須と言える状況に至っていないことは確かです。

ところが英文履歴書と共に提出する場合には、カバーレターは必須書類となってきます。

日本の履歴書と異なり、英文履歴書には通常志望動機は書きません。

そのためカバーレターに志望動機や抱負を書いて、自分のやる気を求人企業側に訴える必要があるからです。

つまり英文履歴書におけるカバーレターは単なる添え状ではなく、履歴や職歴以外で自分の意気込みややる気をアピールするための大切なプレゼン資料と言った役割を担っているということです。

(尚、カバーレターの詳細な書き方については当サイト記事の「英語のカバーレターって何?例文でわかりやすく書き方を伝授」で詳しく紹介していますので、関心がある方はぜひこちらの記事も参考にしてください。)

ポイント5:書き方のポイント!定型フォーマットはないが主流構成はある

英文履歴書には日本の履歴書のような定型フォーマットがありません。

白紙をベースに自分で情報を整理し、見出しを立てて作成することが基本となります。

ただし、主流となっているおおよその構成はあります。

「コンビネーション・レジュメ」と呼ばれているもので、次の4つの構成で上から順番に並べて履歴書を作成します。

Personal Information:

まず最初にくるのが「個人情報」です。

自分の名前をファーストネーム(名)、ラストネーム(姓)の順で一番最初に一回り大きなサイズで紙面上部に目立つように書きます。

その下に住所、電話番号、eメールアドレスといった連絡先に関する情報を簡潔に書きます。

Qualifications:

Qualificationsとは保有している資格や技能、身につけているスキルなどのことで、主に仕事に関わりがあるものを箇条書きにして簡潔に紹介します。

Work Experience:

職務経歴のことです。

職務経歴では学生時代に経験したアルバイトやインターンでの仕事なども含めて簡潔に、箇条書きで紹介します。

ただしポイントしてお伝えしたとおり、求人企業は自社が求めるスキルや技能を有しているかを職務経歴を通じて評価しますので、求められるスキルを有していることをアピールすることを目的として経歴を表現することが望まれます。

例えば相手企業が「管理職」を求めているなら、管理職としてどのような実績をあげたかを重点的に紹介し、尚且つその実績が誰もが容易には成し得ない実績なら遠慮することなく実績の難しさをアピールする等です。

Education:

学歴のことです。

英文履歴書のコンビネーション・レジュメでは学歴欄は一番下の構成順序となります。

また、ポイント2でお伝えしたとおり学歴は細かく紹介するものではありません。

最終学歴のみを簡潔に書けば良いだけです。

このような構成項目と順番を意識し、それぞれの項目ごとに見出しを立てて履歴書を作成すれば”英文履歴書の構成”としては合格点となります。

あとはそれぞれの内容ごとに情報をよく整理した上で、簡潔でわかりやすい英文となっているか何度も見直しを繰り返し、時間をかけて作成することが大切です。

英文翻訳サイトではなく、ネイティブやプロの事業者にチェックしてもらうこと

最後に英文履歴書の表現が英語として適切かどうか不安という場合には、日本語に精通したネイティブの複数のビジネスマンに見てもらい、英語表現に対するアドバイスを受けるのが理想的です。

もし周囲にそうしたネイティブの方がいないという場合には、有料となってしまいますが、英文を添削指導サービスしてくれるサービスがありますから、それらを利用するという方法があります。

「英文履歴書」「添削」の二語で検索すれば、添削指導サービスを提供している事業者のサイトがヒットしますのでネット上で探すことができます。

尚、そうしたサービスを提供している事業者なら、日本語を英文履歴書に翻訳してれるサービスも対応可能ですが、そこまで外部事業者に頼ることはオススメできません。

そうした事業者は正確な英語での翻訳はやってくれますが、意気込みや情熱といった思いまで伝わる履歴書作成は本人以外できないからです。

従って、外部事業者の利用はあくまで文法上、あるいは表現上おかしな点がないかといった観点でのアドバイスを得るだけに留めるようにしましょう。

★外資系の記事はこちらにもあります!