日本の高度経済成長期には「金の卵」ともてはやされたこともあるのが「中卒」の方々です。

中卒者が金の卵と言われた当時の高校進学率は5割前後でしたが、今や高校進学率は97%以上となり、金の卵を求めていた日本経済も低成長時代を迎えた現在、中卒は就職で不利になることはあっても優位に働くことは期待できなくなりました。

では中卒の方は社会で活躍することはできないのでしょうか。

決してそのようなことはありません。

中卒であっても総理大臣になるなど、輝かしい成功を収めてきた方は少なからずいます。

ここでは中卒というハンディを乗り越えて成功した方などをご紹介しつつ、中卒の方が正社員として活躍するための道筋や方法などをご紹介して参ります。

中卒では正社員になれないのか?

高校進学率が97%を超え、高卒ですから学歴を誇れる状況でなくなってきた現在、中卒の方々が正社員になることは大変困難なことなのでしょうか。

「頑張ればできる!」と言ってみたところで、現実がともなっていなければ机上の空論でしかありませんので、実態を確認してみることにしましょう。

厚生労働省が平成25年度に行った「若年者雇用実態調査」の結果によりますと、中卒の方々が正社員になっている割合は「37.5%」となっています。

ちなみに高卒の正社員率が「57.1%」、大卒が「79.6%」ですので高卒、大卒と比べると「低い」のは事実です。

しかしながら中卒の方10人の内約4人が正社員となっている実態を踏まれば、「中卒の方は正社員になれない」といった認識は誤りであることは明らかです。

100%正社員になれている訳ではありませんが、その点では高卒も、大卒も同じです。

また、中卒の方が正社員になるには相応の努力が必要になることは言うまでもありません。

しかし、決して宝くじような低い確率ではありませんので、中卒の方であっても努力次第で正社員になれるチャンスは十分あると断言できます。

中卒や小卒でも公務員や社長になれる

日本は中卒で正社員になったどころか、社会的に大成功を収めた偉人がいます。

何人かご紹介しておきましょう。

元総理大臣の田中角栄も中卒だった!?

日本の最高権力者と言えば総理大臣ですが、中卒で最高権力者の地位にまで登りつめた人物がいます。

第64代・65代の内閣総理大臣である「田中角栄氏(故人)」です。

田中角栄氏は一般的に「中卒」として紹介されていますが、厳密に言えば小学校卒業後に既に働き始めており、現在の中学にあたる中央工学校には働きながら夜間部に通い、卒業しています。

つまり社会に出たタイミングで言えば、田中角栄氏は中卒ではなく小卒になるのです。

こうした学歴上のハンディをものともせず代議士となり、閣僚経験後に総理大臣となったのですが、総理大臣時代には「日中国交回復」という歴史的偉業も成し遂げており、田中角栄氏は総理大臣としても非凡な才能を発揮した人物として知られています。

経営の神様「松下幸之助」はなんと小学校中退!!

現在のPanasonic、旧社名松下電器産業を一代で築き上げ、今なお日本の財界人から「経営の神様」と称される偉人が故松下幸之助氏です。

松下幸之助氏の学歴は中卒どころか、小学校中退です。

父親が経済的に破綻したため家族は離散し、当時小学生だった松下幸之助氏は小学4年時に学校を辞めて働かざるを得なくなったという不遇の少年時代を経験しています。

そのため、読み書きといった基本的な知識を学校で習得する機会すら満足に得られませんでした。

そうした不遇の環境を乗り越えて松下氏が作り上げたのが、日本どころか世界を代表する一大電器メーカーPanasonicです。

この他にも中卒の偉人には自動車メーカーHONDAの創業者本田宗一郎氏や、小説家松本清張氏などがいます。

更に世界に目を向けた場合には、天才発明家として知られるトーマス・エジソン氏も実は小卒です。

このように、低学歴であっても偉業を成し遂げた人物は決して少なくないのです。

中卒が正社員になるためのひと手間

中卒の方であっても約4割の方が正社員になっていますので、努力次第で正社員になれることは間違いありませんが、ではどのような努力が望まれるか、有効な方策についてご紹介して参りましょう。

資格の取得

正社員になるために有望な取組みの一つが、職業に関わる資格を取得することです。

求人企業が応募者へ最も問いたいことは実は学歴ではなく、与えられた仕事をこなせる知識やスキルがあるかということです。

職業系の資格を取得すれば、仕事を行う上で必要な知識やスキルを身に着けている証として機能してくれます。

ではどのような資格が中卒の方々へオススメかと言うと、「受験資格が問われない人気資格」です。

例えば「簿記」、「宅建」の他、「電気工事士」、「消防設備士」、「測量士補」なども人気資格ながら受験資格不要であり、資格があれば就職や転職に有利になってきます。

もっとも、それら人気資格の取得は決して簡単ではありません。

根気強く、一定期間勉強し続ける努力が求められますが、そうした地道な努力は正社員として社会で活躍する上でも決して無駄になりませんので、ぜひ前向きに取り組んで頂きたいものです。

 

中卒の方にオススメのエージェントとは

中卒の方が正社員としての就職や転職を目指す場合に、ぜひ利用をオススメしたいのが「リクルートエージェント」です。

リクルートエージェントをオススメする理由は3つあります。

中卒の方でも利用できる

一言でエージェントと言っても、実に多種多様なエージェントが存在しています。

例えば20代限定など、特定の求職者に対象を絞ってサービスを提供しているエージェントもいれば、ファッショ業界だけ、あるいはエンジニアだけといった具合に業界や職種を絞って求人を紹介するエージェントなどもいます。

そのため、中卒の方を対象外とするエージェントも存在しますので、エージェント側に確認しておく必要がありますがリクルートエージェントなら心配は無用です。

リクルートエージェントは中卒の方も登録、利用して頂くことが可能です。

面接通過率15%アップを誇る面接力向上セミナーを開催している

リクルートエージェントでは「面接力向上セミナー」という名称で、登録者を対象とした面接対策講座を無料で定期的に開催しています。

リクルートエージェントの面接力向上セミナーの受講者は、面接試験通過率が受講前より平均で15%もアップしています。

また、セミナー内容に対する満足度も大変高く、面接力向上セミナー受講者の97%がセミナーを受講してよかった、満足できたと回答しています。

実績も満足度も高い、リクルートエージェント自慢のセミナーですので、登録されたらぜひ受講するようにしてください。

豊富な求人数

エージェントの善し悪しは、エージェントが抱えている求人数で決まると言っても過言ではありません。

リクルートエージェントが有する求人数はなんと12万件以上。

この件数は日本最大級です。

求人数が多いということはそれだけ「学歴不問」、即ち中卒の方でも応募可能な求人数があることを期待できます。

また、募集条件上では学歴に制限を設けている求人であっても、人物次第では学歴がなくとも採用したいという求人企業に出会える可能性も、求人数が多いからこそ十分期待できます。

これら3つの理由から、中卒の方々がエージェントを利用する場合にはリクルートエージェントが断然オススメなのです。

面接対策講座などを学ぶ

正社員として採用されるために避けられないのが「面接」です。

面接では質問に対する回答だけでなく、面接時の態度や振る舞いなど様々な観点からチェックされますので、何も対策せずに面接に臨めば良い結果はなかなか得られません。

そこで現在無職、もしくはアルバイトをしているという中卒の方は就職活動を始める前に面接対策講座を受講しておくことをオススメします。

転職エージェントを利用すれば「完全無料」で受講できる

「面接対策講座を受けるには受講料が必要ではないか」と思われた方も多いのではないでしょうか。

ご安心下さい。

あくまで就職や転職をめざす方に限られますが、転職エージェント(以下エージェント)に登録すれば面接対策講座も無料で受けることができます。

エージェントとは個別に求人企業を紹介してくれたり、採用が実現するよう転職活動を支援してくれたり、アドバイスを行ってくれたりする事業者のことです。

なぜエージェントは無料で面接対策講座や指導を行っている理由

なぜエージェントを利用すれば面接対策講座を無料で受講できるかということですが、理由は二つあります。

一つは法律上の理由です。

エージェントは法律用語で有料職業紹介事業者と呼ばれている事業者のことで、有料職業紹介事業者は求職者の方へサービス料などを請求することを法律で禁じられているからです。

二点目はエージェントが受け取れる報酬は「成功報酬である」ということです。

エージェントは求人企業側から報酬を受け取ることは許されています。

しかし、ただ求職者の方を紹介するだけでは1円の報酬にもなりません。紹介した求職者の方を企業が採用してはじめて報酬をもらえるのです。

従って、一人でも多くの求職者が求人企業に採用されることがエージェントの利益につながります。

面接対策講座などを実施するのも、採用される可能性を少しでも高めることが利益につながるからなのです。

全てのエージェントが面接対策講座を開いている訳ではない

ただし、全てのエージェントが面接対策講座を開講している訳ではありません。

エージェントを利用する場合には、面接対策講座も実施しているかどうか、予め確認しておくことが大切です。

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