海外で働きたい!海外就職&転職の手順と成功方法※働きやすい職種と求人は?

  • 海外で働くことに憧れがあるけど、未経験でもいいの?
  • 英語がそこまで得意じゃない&話せなくても働けるの?
  • 海外で働くために必要な資格ってある?
  • 海外で働くにはどうしたらいいの?ビザってどうやってとるの?

日本を飛び出して海外で活躍したい!だけど、海外で働くためのツテがあるわけでもないし、何からスタートしたらいいか分からないですよね。

海外で働くために必要なことや業種、オススメ転職エージェントやビザの取り方などをご紹介します!

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目次

海外駐在員として就職&転職!働ける可能性の高い職種や業種


海外で働くために海外企業の就職先を見つける方法もありますが、日本企業の海外部門に就職して、海外駐在員として海外在住・赴任をする方法もあります。
海外赴任できる人の特徴として「マネジメントスキル」があることが挙げられます。

海外駐在員の詳細はこちらの記事で↓

海外で働くことができるのはどんな職種?

職種としては

  • メーカーや商社の営業職
  • 金融系
  • 自動車系
  • 電子系
  • ITエンジニア系
  • 貿易系

上記は、まさに海外勤務が多い職種になります。海外営業職の平均年収は513万円と言われています。

金融系の中でも「外資金融系」の平均年収は800万円と言われているのでかなり高水準です。
エンジニア系も、平均年収は日本では467万円と言われていますが、高い地位の職種として認められているアメリカでは889万円とかなり高額です。

国によってその職種の認められ方が違うので給料も変動するようです。

海外の企業でいきなり就職や転職をするよりも、日本企業の海外部門に転職をする方が安定しているだけでなく、手続きや福利厚生面でも保証されているので良いかもしれません。

海外でも国や地域で求人の内容が違う?

海外勤務を扱う、ある求人サイトを見ている国や地域によって求められている人材にそれぞれの傾向がありました。

アメリカ、ヨーロッパなど英語圏

メーカー・商社・金融の営業やマネジメント
ITエンジニアなど

比較的、IT系の求人が豊富と言えます。ITエンジニアの技術やスキルがある方は比較的狙いやすいかもしれません。

アジア(中国)

中国事業部の責任者、マネージャーや統括者、経営コンサルタントや工場長
IT系など
経営のマネジメントから現場の責任者まで幅広い業種の求人があります。
経済の発展を続けながらも、途上国の側面も持つ中国ならではといえるのではないでしょうか。
その他アジア情報の記事はこちら↓

東南アジア(ベトナム・タイなど)

中国で求められる人材に加え、プラント工事の現場監督や工場の責任者など、いわゆる「現場」の仕事も比較的多いようです。
技術職の方や建設系の方のニーズもありそうです。
東南アジア・南アジア記事はこちら↓

オーストラリア

比較的、経営コンサルタントや営業のマネジメントなどの求人が目立ちます。
ニュージーランドの記事はこちら↓

それぞれ、自分の得意分野や持っているスキルによっても赴任先が違ってくるのかも知れませんね。

現地採用などで海外で働きやすい職種とは?

特別な技術・知識・資格を持っている場合は、職種を絞って仕事を探すことができます。
でも、漠然と「海外で働きたい!」と思っている人には、就職は大変かもしれません。

実際に海外で活躍している人の中でも、比較的簡単に見つけられた&働きやすい職種はこんなものがあります。

学校での日本語教師


子供のころに、ALTの先生が来て英語の授業をすることはありませんか?
ALTは母国語を生かしてできる仕事です。
ALT同様に、現地の学校で子供たちに日本語を教える仕事です。

子供相手だけではなく、大人を対象としたスクールでも活躍できます。
英語に比べると需要は少ないかもしれませんが、日系企業が多いエリアでは重宝されます。

教員資格がいるところも中にはありますが、資格がなくても試験に合格すれば教えられるスクールもあるそうです。

書道やおりがみなどの日本文化を教えるカルチャーセンター


書道や折り紙は日本独特の文化!
日本人にはもってこいの仕事です。

海外では、こういった日本文化体験ができるスクールがたくさんあります。
師範レベルでなくてもOK!
ある程度書道ができればできます。
おりがみも、難しいものでなくてもOK!

子供のころ書道を習っていてある程度かける人にオススメです。
書道や折り紙だけでなく、茶道も人気のようです!

ツアーガイド


外国人ではなく、日本人相手に仕事ができるので、英語力がそこまでいりません。
現地の施設でチケットを買ったり、レストランでオーダーや、施設の予約などの観光英語で十分仕事ができます。

観光にきた日本人をアテンドする他にも、空港送迎などサポートをする仕事もあります。

海外旅行は不安がつきもの!
日本語がしゃべれる外国人よりも、日本人のアテンドのツアーは安心感が非常に高い!
現地での不安を解消してあげることもできます。

日本人は口コミの影響力を高くうける傾向があるので、印象がいいとリピータにもなります。
うまくいくと旅行会社で勤務していた人も、フリーランスになるまでに成長するとか!

美容師


海外のサロンで働こうと思うと、レベルが高いところではなかなか雇ってもらえません。
しかし、グアムやハワイなど海外ウエディングが多いところではかなりの需要があります。

結婚式をあげる新郎・新婦のヘアメイクを担当したり、参列する人たちのヘアスタイル担当したり・・・。
海外の美容院に行くのは、自分のスタイルや要望がちゃんと伝わるかどうか不安・・・という人に需要あり!

またタイや中国など、家族で海外赴任に行っている人たちもかなり重宝されます。
日本人の髪質とは違うので、現地のサロンではうまくカットしてもらえないという悩みが多いジャンルでもあるのでオススメです。

ホテルスタッフ


リゾートホテルのスタッフは働きやすい職種の1つ!
フロントやサービススタッフ以外にも、レストランスタッフやハウスキーパーなど仕事はたくさん!

語学力にあまり自信がなくても比較的働きやすい仕事です。
ただし、こういったサービススタッフはお給料に期待できないので、物価が比較的安い地域がオススメ!

チップの習慣がある国では、もらえることが前提になっているので元々のお給料が低めの設定になっています。
チップはお客様の心づけなので、もらえないこともあります。
なので収入の安定性があまりないのがネックになることも!

海外で働く女性に聞いた!女性でも働きやすい職種とは?

海外で働くというと、男性が多く活躍しているイメージがありますが、女性だってもちろん働けます。
営業や技術職というよりも、女性ならではの視点で活躍できる職種を選ぶと◎!

実際海外で働いている女性に、どんな職種が働きやすいか?をリサーチしてみました。

日本人向けフリーペーパーの編集者&ライター


観光地だけでなく、現地に滞在している日本人に向けての情報を発信する雑誌の編集者です。
グルメ情報をはじめ、病院やサービス面でも日本人が現地で役に立つ情報をまとめるのが主な仕事です。

リサーチ力がかなり必要な仕事ですが、男性と違って細かいところに注目できる女性はかなり重宝されます。

エステ


リゾート地では特に人気の仕事です。
エステティシャンになるには、現地で学校に通って資格を取る必要があります。
しかし、需要がかなり多い仕事なので、資格取得後の就職活動は比較的楽な仕事です。

サロンのみの勤務体系なのか?ホテル出張もしているのか?によって勤務時間が大きく変わります。
主張タイプのサロンだと、観光客がホテルに帰ってきた後に仕事があるので、23時になることもあるとか!

飲食店


カフェやファーストフードなど飲食店はたくさんありますが、特に日本食レストランで働いている人が多いです。
日本食レストランには、現地滞在の日本人よりも外人の方が多く来店します。

日本食レストランの場合、料理だけでなくスタッフサービスも日本と同様のおもてなしクオリティを求めていることが多いです。
外人におもてなしの心を教育するよりも、最初からわかっている日本人を採用しているお店が多いことから、飲食店で働く女性が多いようです。

日本人は真面目に働く&時間通りに来るので現地でも採用率が高いそうです。
日本人が経営している日本食レストランを選ぶ人も多いとか!

ネイリスト


個人で出張サロンをオープンする人もいれば、海外ネイルサロンに専属で就職する人もいたりと勤務形態は様々!
単色やグラデーションだけでなく、ストーンやペイントも器用にこなす日本人女性が多く活躍しています。

ウエディングをする日本人女性にも人気ですが、細かい作業をキレイにしてくれると海外の女性にも多く利用されるとか!

ハワイやグアムなどの王道のリゾート地を始め、現地女性の美意識が高いベトナムやマレーシアなどの地域での需要が特にあるそうです。

海外で働ける仕事なら国にこだわりがない場合

  • 職種は何でもいいけど、とにかく海外で働きたい!
  • 語学力に自信がある

という人にオススメしたいのが、【在外公館派遣制度】【海外青年協力隊/シニア海外協力隊】です。

在外公館派遣制度とは

在外公館派遣員制度は、各国の我が国在外公館(大使館、総領事館等)に民間人材を派遣し、語学力を生かして主に後方支援的な業務に従事してもらう制度であり、外務省の委託を受けて現在は社団法人国際交流サービス協会が「在外公館派遣員」の募集・選考を行っています。

海外にある日本の大使館や領事館などに派遣され、日本から来た政治家や公務で出張をしてこられる方のサポートをします。

  • 現地に滞在される政府関係者の方の住まいを手配
  • 銀行口座の開設、生活情報の提供や支援
  • 空港などの送り迎え
  • 会合をするための場所の手配やレストランの予約
  • 書類作成

など、日本でいう秘書や総務部の仕事を担当します。派遣先にもよりますが、平均的に24~39万円の月収で、住居手当も支給されます。社会保険にも加入でき、労災保険も適用されます。1年契約で更新は1回までできるので、原則任期は2年です。高校卒業以上の学歴で、普通自動車運転免許証を持っていれば応募できます。

  • 外国語筆記
  • 一般常識
  • 日本語作文
  • 適性検査

などの試験を受けます。

海外青年協力隊/シニア海外協力隊とは

海外青年協力隊は20~39歳まで、シニア海外協力隊は40~69歳までの方を対象として、発展途上国での支援活動をします。短期間のボランティアもありますが、長期の場合、原則2年が派遣期間です。

行政サービスをはじめ、教育や農業など仕事内容もさまざまなので、自分の経験に合った職種が選べます。興味のある国から職種を探すこともできます。ボランティアなのでお給料がないというイメージがありますが、きちんと支給されます。65歳未満の方で、無給休職や無職の人を対象に国内手当も支給されます。

  • 現地生活費:600~1,510ドル(国によって異なる)
  • 住居:受け入れ国政府によって提供
  • 旅行費:JICAの負担

派遣先でお金に苦労することはなさそうですが、発展途上国なので環境は過酷です。ストレスが溜まり精神的に追い詰められたり、環境の違いで体調を崩して途中で帰国する人も少なくないとか。ネットで応募し技術・語学・健康についてなどの試験を受けます。
参考:海外青年協力隊の公式サイト

海外で働くにはまず下調べが必須

海外で働いてみたい!と思ったらまずは入念な下調べが必要になります。

治安や物価などの生活面はもちろん、働きやすい職種などが国によって違うからです。

とはいっても、どこから手をつけたらいいかわからない人のために、最低限調べるべき3つのポイントをまとめました。

海外のどの国で働きたいかを明確にする

海外で働くという大まかなイメージから、海外のどこの国で働きたいのか?ビジョンを明確にすることからスタートしましょう。大まかに分けると

  • アジア
  • 北米
  • 南米
  • ヨーロッパ
  • アフリカ
  • オセアニア

の6つに分けられます。日本人に人気な観光地を選ぶ場合は、英語が話せなくても仕事が見つかる確率が非常に高いです。

どの国にするのか決めづらい場合は、この6つの地域で【自分がまず働くことはありえないな】と思うエリアから消して、3つまで絞りましょう。

3つまで絞ったら、そのエリアはどんな気候なのか?時差や食べ物は?など旅行に行く感覚で最終的に1つに絞り、興味がある国を見つけていくと探しやすいです。働くということは、そこに住むことになるので旅行先を決めるときのようなワクワク感も大事ですよ。

海外住宅事情や治安・物価について調べる

旅行で短期間海外に行く場合は、安全が保証されたホテルで寝泊まりをしますし、物価も何日かのことなのでそこまで気にならないかもしれません。しかし、その国で生活していくとなると、物価や治安はかなり重要なポイントになります。

日本の消費税は8%ですが、実は海外では10~20%である国が多いです。物価の安さだけを意識して国を選ぶのであれば、タイ・ベトナム・マレーシアなどの東南アジアがオススメです。

しかし、東南アジアは日本に比べて衛生面が気になります。良い所に住もうとすれば、それだけ家賃は高くなります。

日本は世界的に見てもかなり治安が良いのですが、海外では外でスマホを使って電話しているだけで、横からパッと盗られたりすることも多いです。

ポケットに財布を入れて歩くなんてもってのほか!

  • 昼は良いけど夜は危ない程度の治安でも住んでいけるのか?
  • 衛生面のランクは日本より少し下でも気にならないか?
  • 住む家を重視したとして生活にかかる費用をどこまで妥協できるのか?
  • インフラ整備は整っているのか?

などを考えながら調べると具体的なイメージが作りやすいです。

自分のレベルにあった英語力&語学力で探す

海外で働くことで1番必要な知識が英語です。話すことができなければ、仕事をする以前に人とコミュニケーションが取れません。実はそこまで英語力は重視しなくても、海外で働くことは十分できます。

ただし、【職種がかなり限られるのが現実です】ハワイのように日本人がよく来る国の場合、日本人旅行者向けのサービス業(空港送迎やレストラン日本人経営のショップなど)であれば英語が話せなくてもOKという場合が多いです。

まずはサービス業で働いて、住んでいるうちに語学力を鍛える&語学学校に通って力をつけてから転職するという人も結構います。

喋れれば喋れるほど選択肢は広がるので、海外で働きたい!と思った時点で、TOEICを受けたり英会話スクールに通うなど、事前にできる準備をしておきましょう。
関連記事:ハワイは英語力不要?↓

英語圏で働くために必要な英語レベルはどのくらい?

英語圏で働くための目安を分かりやすく点数で言うと、TOEICで800点以上必要になります。

800点は難関国立・私立大学に一般入試で通るレベルの点数です。実際、企業の国際部門や貿易関係の仕事をしている人達の平均が670~700点台なので、海外で働くにはかなり高い点数が必要になります。

800点も取れないから海外就職はやっぱり無理かも・・・なんて思った人もいると思いますが、諦めるのはまだ早い!海外に拠点を置いている日系企業の場合、日常会話程度でも採用してくれる会社が多いです。

800点以上あれば、職種の選択肢がたくさんあるというだけであって転職が全くできないわけではありません。無料でレベル診断できるツールがあるので、まずは自分の語学力がどの程度なのかをチェックしてみましょう。
(「英語力 レベルチェック」などで検索すると無料で試せるサイトがでてきます。)
英語圏で働きたい方におすすめ記事↓

海外で働くために知っておきたいこと

海外に行くときはどの国でもビザが必要になります。日本人の場合、ほとんどの国が観光を目的とした一定期間の滞在の場合はビザが免除されているので、あまり馴染みがないかもしれません。

ただし【海外で働く場合は、必ず海外就労ビザと就労許可証が必要で免除できるものではありません】。これがないまま働くと不法滞在となり、日本へ強制送還されてしまうので注意しましょう。

海外就労ビザや就労許可証の取得方法

ビザは就職先が決まっていないのに発行してもらえません。就労ビザといっても種類がたくさんあり、この職種でしか働けないという限定ビザもあります。基本的に就職先が決まると、会社でビザ申請のサポートをしてもらえます。

会社側も、ビザの条件に合っていることを確認してから内定を出すところがほとんどなので、就職先が決まったらビザが下りると思っても良いです。【ビザが下りなくて働けない】というのは基本的にないですが、ビザの発給が遅れて勤務開始時期が遅くなるのはよくあります。

平均的に取得までに掛かる日数は1ヶ月と言われていますが、これはかなり早く取得できる方だと思ってください。2ヶ月以上かかることがほとんどで、中には1年近く待っている人も!

ビザに必要な書類は国ごとに異なり、働く職種によって必要な書類も違うので細かくチェックしましょう。特にアメリカはビザの取得に非常に時間がかかるだけでなく、査定が厳しいです。

就労許可証は現地の事務所で申請

ビザが下りてやっと現地で働けるかとおもいきや、もう1つの難関があります。それは、就労許可証を取得することです。ビザは、海外に滞在する前に日本で申請しますが、就労許可証は現地の事務所で労働許可を申請しなければもらえません。

これも国ごとで手続きの仕方が異なります。就職先の会社できちんと説明を受けておきましょう。
ビザについてはこちらの記事でも↓

海外保険の手続きを忘れずに!

日本では健康保険証があれば、2~3割の医療費で治療を受けることができますが、海外では健康保険証は使えません。そのため、海外旅行保険に加入しておく必要があります。海外は日本と違って医療費がかなり高額です。

保険に入らないで1週間入院したときの請求金額は何百万円単位です。もちろん分割払いなんてできません。海外旅行保険は、出国してからは入ることができないので必ず日本にいるうちに手続きしましょう。

海外保険での注意点

ここで注意したいのは、【現地採用の場合、断られることがある】ということです。海外旅行保険は、あくまでも旅行のための保険になります。つまり【日本から出国して帰国する予定がある】ということが原則で加入することができるのです。旅行は行ってから帰る期間が決まっていることを言います。

現地採用の場合、現地で終身雇用になっている可能性があり、いつ日本に帰ってくるか分からないので断られることが多いので注意しましょう。

保険を申し込むときは、雇用契約終了期間満了時を日本に帰る予定として保険契約すれば加入できます。
保険料を節約しようと思って最低限のものを選ぶと、いざ現地でトラブルがあったときに金銭的に痛い目を見るので、しっかり吟味してから保証が充分なものに加入することがポイントです。

海外で働きたい国が決まっている場合の仕事探し

  • 職種はともかく、働きたい国はもう決まっている
  • 旅行に行ったときにすごく気に入った国がある

国は決まっているけれど、どんな仕事をしようか悩んでいる人は【現地採用】や【エージェントを使う】といった探し方がオススメです。

あこがれの国ってありますよね。
どうしてもその国で働きたい!
「海外赴任」じゃなくて「海外移住」してしまいたい!
そんな方は現地採用が良いかも知れません。

こちらも海外移住関連の記事↓

海外へ直接行き、現地で就職する(現地採用)

現地採用は、日本の企業で就職をして海外赴任されるのではなく、海外の現地企業に直接雇用されることです。海外赴任や駐在と違い、現地企業の直接雇用なので、海外で働ける期間が設定されているわけではありません。

そのため長い期間働けるケースが多いです。待遇も現地基準になり、自由度も大きいのがポイントです。日系企業で現地採用された場合、日本の本社とのパイプ役になることが比較的多いです。

海外就職・転職に強いエージェントから探してもらう

海外での求人案件を専門的に取り扱っているエージェントで就職先を見つける方法です。仕事の紹介だけでなく、ビザや就労許可などの手続きや、渡航後も何かとサポートしてくれます。

個人的に探すよりもスムーズで、海外就職の成功確率が高く、転職エージェントを仲介することで一番うまく転職できる方法かもしれません。転職エージェントを仲介すると、自分にあった公開されていない案件を紹介してもらえることもメリットのひとつです!

海外で働くために!転職エージェントなら手続きも簡単

転職エージェントは、敷居が高いと思われがちですがネットで簡単に、しかも無料で登録することができます。日本でアルバイトや、就職先を探す感覚と同じくらい手軽にできるのがポイントです。

転職エージェントによって、得意な職種や案件内容が大きく異なります。本気で海外就職をねらっているのであれば、2社以上のエージェントに登録することをオススメします。

リクルートエージェント

リクルートエージェント

リクルートエージェント
年代 20代~30代 雇用形態 正社員・契約社員
対象エリア 全国
業界 IT・通信Web・インターネット機械・電気・電子化学(素材・化成品)総合商社・専門商社物流・運輸飲食・店舗サービス旅行・スポーツマスコミ・広告人材・教育コンサルティング金融・保険住宅・不動産医療・福祉その他
おすすめ度

ポイント

  • 海外勤務を含む非公開求人は10万件以上
  • 海外転職のノウハウを熟知
  • 大手ならではの安心感

中国や東南アジアをはじめ、海外求人に強い転職エージェントです。メーカー営業をはじめ、貿易系や金融系などさまざまな職種を紹介してもらえます。就職に関する手続きや現地の生活情報なども詳しくまとめてあります。

JACリクルートメント

JACリクルートメント

JAC-Recruitment
年代 30代~40代 雇用形態 正社員
対象エリア 全国(海外を含む)
業界 サービス商社・流通・外食消費財クリエイティブ・マーケティング建設・不動産運輸・物流・倉庫金融コンサルティング・法律・会計IT・通信電気・電子・半導体機械・自動車化学金属・素材・エネルギーメディカル・バイオ医療・介護・福祉その他
おすすめ度

ポイント

  • 年収800万円以上を含む大手や優良企業の高年収求人が多数
  • 業界・業種別のコンサルタントが650名以上!海外の転職市場もよく分かる
  • 30~40代の管理職や専門職の転職支援に強い

日系企業・外資系企業どちらの情報も多く、5年・10年先を見越してキャリアコンサルティングをしてくれます。採用企業をよく知るからこそできるレジュメ添削や面接対策サポートも細かいのがポイント。転職実績も高いエージェントです。

ビズリーチ

ビズリーチ(BIZREACH)

年代 30代~40代 雇用形態 正社員
対象エリア 全国
業界 IT・通信Web・インターネット機械・電気・電子化学(素材・化成品)総合商社・専門商社物流・運輸飲食・店舗サービス旅行・スポーツマスコミ・広告人材・教育コンサルティング金融・保険住宅・不動産医療・福祉その他
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  • 管理職クラスの転職情報分野では業界ナンバーワン
  • 転職エージェントの役割を果たす他社や個人のヘッドハンターが1,700名以上登録
  • ヘッドハンターが仲介役として海外勤務の転職サポート

転職エージェントの中でも、即戦力になる管理職やグローバル系などを中心とした会員制エージェントです。登録した人の経歴をチェックして、国内外問わず、クオリティの高いヘッドハンターが直接スカウトしてくれます。そのため給料や待遇が高いのもポイントです。年収アップを目指すならビズリーチが一番おすすめです。

20代に人気!マイナビ転職グローバル

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アメリカやヨーロッパをはじめ世界中の海外勤務求人案件を取り扱っているエージェントです。特にベトナムの求人を多く取り扱っているのがポイントです。日本企業で就職、海外勤務の案件も多く取り扱っています。

海外で働きたい方へ・まとめ

・海外で働くためには【働きたい国やエリアの下調べをしっかりする】
・英語力は【職種を選ばないのであればなくても仕事はあるが、TOEIC800点以上あると選択肢が広がる】
・海外で働くためには就労ビザが必要だが【就職先を決めてから申請する】
・海外で働ける可能性の高い仕事は【営業・金融・自動車・金融系】
・エンジニアは【国によってはかなり高収入待遇で働ける】

・転職活動をするときは【エージェントに探してもらう方がスムーズかつ効率的】

海外で働くときにどうしても必要になる英語は、観光地の日本人向けのサービス業で働く場合、そこまで気にしなくてもよさそうです。

一時的に海外で働きたい場合は、日本の海外赴任ができる企業に就職するのが良いと思います。長く働きたい場合は、自由度が高い現地採用を中心に仕事を探してみましょう。

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海外転職の基本とよく見られる誤解

海外で住む日本人は30年で2.3倍に増加

ここ数年で来日する外国人は観光客だけではなくビジネスマン、留学生なども含めて著しく増加しました。それと同じく、海外で滞在する日本人も年々増え続けています。

これは外務省が統計を取った「海外在留邦人数調査統計(平成30年要約版)」を引用させていただいたものです。
(調査は海外に3ヶ月以上滞在し、生活している日本人を対象とし、在外公館に提出されている「在留届」をもとに算出されています。アフガニスタンなど中東の一部危険地域は安全上の理由から調査対象外)

 平成29年(2017年)10月1日現在の集計で、わが国の領土外に在留する邦人(日本人)の総数は、135万1,970人で、前年より1万3,493人(約1.0%)の増加となり、本統計を開始した昭和43年以降最多となりました。

【海外在留邦人数調査統計(平成30年要約版)】

この表を見ても分かるように、海外に住む日本人の数は過去最高で、調査を開始した平成元年の約2.3倍にものぼります。

日本人にとってもその他の国の方々にとっても「海外で生活する」ということはもう決して特別なことではないってことだね。

それは「海外で働く」ことも同じ。
毎日インターネットで海外の情報をリアルタイム知ることができ、SNSで世界中の人と簡単に繋がる事が可能な今の時代に生きる人々にとって、転職先に海外という選択肢があるのはごくあたりまえのことなんですね。

では、実際に海外で働くのは簡単なことでしょうか?次に海外転職において誤解されていること、もしくは誤解されやすいことを解説していきます。

海外転職は容易になっている?

じゃあ当然、以前に比べて海外で転職しやすくなってるってことだよね?

ネット上は海外勤務の求人数が増加していることや、外務省が調査している海外在留邦人数が増加していることなどを根拠に「海外転職しやすくなった」といった論調が多く見られます。

海外勤務の求人数が増加していることも、海外の在留邦人が増加していることも事実ですが、その事実だけをもって海外転職しやすくなったと考えることは早計です。

実は就労ビザの発給要件が厳しくなっている?

トランプ大統領の登場に象徴されるとおり、海外では移民を積極的に受け入れることより、自国民の利益を優先する傾向が顕著になりつつあります。

そうした政情の影響をもろに受けるのが「就労ビザ」です。

米国に限らず、就労ビザの発給要件は一部の国を除けば総じて厳しくなっています。中でも世界経済を牽引してきた中国は、ここにきて就労ビザの発給要件を厳格にする方向へと転じました。

中国には30代、40代に限らず、20代であってもエンジニアであれば就労ビザが簡単に発給され、海外在留邦人数増加の大きな原動力にもなっていただけに、海外転職を目指す日本人にとっての影響は決して小さくありません。

こうした動向を踏まえれば、海外転職が容易になっているとはとても言えないのです。

優秀な人材が海外で活躍できる機会は増えている

就労ビザの発給要件が厳しくなり、日本人が海外で働けるチャンスが減れば海外在留邦人数も伸び悩むはずですが、ご紹介したとおり海外に住む日本人は30年間で2.3倍にも増加しています。

この相反する現象は、実は「日本人大リーガーの増加」を事例として考えて頂ければ理解しやすくなります。かつて日本のプロ野球選手が大リーグで活躍することは野球協約などにより、ほぼ不可能でした。それを元近鉄の野茂英雄氏がパイオニアとなって日本人プロ野球選手が大リーグに移籍できる道筋を開き、その後続々と優秀な選手が大リーグにわたり、大リーガーとして活躍するようになった訳です。

しかしプロ野球選手であれば誰でも大リーグ選手になれるものでしょうか。大リーグへ移籍できているのは、日本プロ野球の中でも一握りのトッププレイヤーだけです。

つまり、大リーグでも活躍できる素質や能力がありながら今まで大リーガーになるチャンスが与えられなかったプロ野球選手に、そうした機会が与えられるようになったということであって、能力がない選手にも大リーガーになれるチャンスが広がった訳ではないということです。

同様に、海外転職では海外転職専門に支援を行うエージェントが多数登場してきたことで優秀な資質がありながら海外で働くチャンスが得られなかった方々がチャンスを掴みやすくなったのであって、海外転職そのものが簡単になったということではなさそうです。

そうか!スポーツ選手には優秀なエージェントがサポートしてくれるから海外チームとの交渉もいい条件で成立する。
つまり一般の人の転職もこれと同じで、好条件で海外に転職するには、海外転職専門のエージェントとタッグを組むのが一番ってことなんだね。

「海外転職は駐在員と現地採用の二つの方法がある」は間違い?

ネット上では海外への転職方法として駐在員になって海外へ赴任する方法と、現地国で直接採用してもらう二つの方法が代表的な方法として紹介されています。しかしこの二つを同列で扱うのはいささか無理があります。

大卒で総合職として一般企業に採用された30代、40代のビジネスマンが海外転職を狙う場合、現地国企業へ直接転職を果たす方法は駐在員になることより何倍も難しく、とても同列では語れないのです。現地国企業で採用される場合に重視される基準は、後述致しますがずばり「スペシャリストかどうか」です。

「有名大学を卒業し、大手企業の総合職として様々な部署で業務経験をして・・・」と自己PRしても、現地国企業ではほとんど評価されません。

総合職の方が海外転職を目指すなら日本企業や外資系企業に採用してもらい、駐在員として海外赴任をめざす方法が堅実です。

30代・40代で海外転職可能な「専門職」の職種とは

これまでの説明でおよそご理解頂けたとおり、海外へ渡り現地国で直接採用してもらえる可能性があるのは「専門職」の方々です。

ではどのような専門職なら海外でも求人ニーズが高いのか、具体的な職種例をご紹介することに致します。

エンジニア

日本の技術専門職の代表格といって良いエンジニアも、海外転職に強い職種の一つです。

中でもIT、電気、機械、バイオ、建設、化学といった分野でエンジニアとして経験を積んできた30代、40代の方であれば、海外駐在、現地国企業への直接転職共に有望と言えます。

但し、エンジニアとして実績があり、優秀な方であっても自己アピールが下手だと特に現地国採用を狙うのはかなり難しいでしょう。転職活動に取り組む場合には転職エージェントの指導や支援を受けることをおすすめします。

板前や寿司職人

ミシュランガイドによる影響などもあり、今や日本食は世界的なブームとなりつつあります。

それに伴って海外では日本食レストランや寿司店が増加しており、日本人の板前や寿司職人の世界的求人数も増加しています。

日本語教師

日本語教師も日本語を母国語とする日本人としての強みが活かせる専門職ですし、日本語を学ぶなら現地国の教師から学ぶよりネイティブとなる日本人から学びたいというニーズがあります。

そのため、板前や寿司職人同様就労ビザも比較的取得しやすい職種です。

日本語教師としての資格より重要なのは「実務経験」と「学歴」

ただし、いくら海外転職が狙いやすい職種だといっても未経験で海外転職を果たすことは大変困難です。

日本語教師としての資格の有無は実はそれほど重要ではありませんが、日本語教師としての「実務経験」は必ず問われることになると考えておいた方が良いです。(何年程度実務経験が必要かは国によって異なります。)

もし30代、40代の方が未経験で日本語教師として海外転職を狙うなら、まずは国内で日本語教師としての実務経験を最低でも2年程度積んでから検討した方が良いでしょう。

総合職なら「管理職経験」が必須

専門職とは言えませんが、総合職の方が駐在員として海外転職を果たすために重要になってくるのが「管理職としての業務経験」です。

総合職の駐在員が海外で行う仕事とは、ほとんどの場合、現地法人のマネジメントです。

また、就労ビザを取得する上でも「マネージャー経験」が評価材料の一つになってきますので、エンジニア等の技術専門職以外で海外駐在員を狙うなら管理職経験は必須といっても過言ではありません。

特に40代の方は管理職経験があっても不思議ではない年代です。

40代で管理職経験がないという方が海外転職を目指すなら、駐在員ではなく例えば日本語教師として日本で実務経験を積む等、他の方法を検討した方が確実と言えます。

30代・40代で海外転職するメリット

ご紹介したとおり、海外駐在であれ現地国での採用であれ、国内での転職と比較すれば海外転職は決して容易とは言えません。

しかし海外転職には国内では決して得ることができない様々な魅力的メリットがあります。

30代、40代の働き盛りの方々が海外転職を果たし場合にどのようなメリットがあるかご紹介致します。

国際感覚が自然に身に付く

日本にいて外国人に接したり、海外情報を得たりするだけでは、真の国際感覚を身に付けることは容易なことではありません。

海外に住んで現地国の方々と接しながら生活を送り、働く経験を積めば格段に早く国際感覚を身に付けることができ、磨いてゆくこともできます。

嫌でも語学力が磨かれる

この点は容易に想像できると思われますが、英語もしくは現地の言葉は現地で生活したり仕事したりする上での「必須手段」となります。

嫌でも使わざるを得ませんし、使わなければ日常生活にも支障が生じますので、必死になって覚えようとする結果、現地国の言語知識や会話力は自然と高まることになります。

現地国での人脈ができる

現地国に生活基盤をおいて仕事に取り組んでいれば、日本にいたなら絶対に得られない、あるいは得にくい現地国ならではの人脈を築くことができます。

経験から言えますが、人脈作りという点では日本人は特に恵まれています。

海外には日本のカルチャーに大変関心や興味を抱いている外国人の方は多数いますし、経済大国である日本でビジネス展開したいと考えている経営者の方が少なくありません。

そのため、パーティーなどの機会があれば向こうの方から声をかけてくれますので、無理に自分から働きかけようとしなくとも、社交場へ積極的に顔を出していれば比較的容易に人脈を作ることができます。

日常的に”海外旅行”を楽しめる

海外に住んで生活をすれば、日本人観光客が知らないちょっとした観光スポットを数多く発見することになります。

海外に赴任してしばらくは近隣の教会や寺院、あるいはレジャー施設へちょっと足をのばすだけでも、ちょっとした「海外旅行気分」を味わうことができます。

30代・40代で海外転職するデメリット

働き盛りの30代、40代が海外転職した場合、メリットだけでなく次のようなデメリットもあることは重々留意するようにして下さい。

(帰国後)日本の職場に馴染みにくくなる

どれだけの期間海外で働いていたかにもよりますが、4~5年程度海外で働いた後に日本の職場へ舞い戻ってきた場合、しばらくは日本特有のコミュニケーションや仕事のやり方に違和感や戸惑いを覚え、職場に馴染みにくくなってしまいます。

本来なら帰国後昇進となるはずだったのに周囲と上手く協調できなくなり、昇進できなかった方なども実際にいます。

キャリア形成の一環として海外転職を考えている方は、こうしたデメリットが生じる場合があることもぜひ覚えておいてください。

犯罪に巻き込まれるリスクが日本より多い

日本でも犯罪は増えていると言われていますが、世界的に見れば日本は大変治安が良い国であることは間違いありません。

例えば日本の住宅街が銃撃戦が行われることなど想像できるでしょうか。海外であれば後進国のみならず、テロの標的となっている欧米先進国ではそうしたケースは決して珍しい話ではないのです。実際に筆者もアメリカにおいて、治安が良い地域と言われ、日本人も多く住んでいる住宅街で二度もほど銃撃戦に遭遇した経験があります。

ましてスリやひったくり、恐喝程度であれば現地国の警察もまともに動いてはくれません。特に日本人は経済的に裕福だと見られていますので、狙われやすいのです。

海外にわたれば犯罪に巻き込まれるリスクは大変高いことは覚悟しておく必要があります。

駐在員でなければ社会保険等で不利になる

駐在員なら企業側が厚生年金が途切れることで年金受け取りで不利益が生じないよう、個人負担分の一部或いは全額を会社側が負担してくれる等一定の配慮を得られる場合があります。

しかし現地国へ直接転職を果たした場合、サラリーマンの方ならずっと加入していた厚生年金が途切れてしまうことになります。対策としては国民年金に加入し、支払い続けるという方法がありますが、厚生年金ではなく国民年金になってしまいますので年金給付額が減ることが避けられなくなります。

加えて現地国でも現地国の社会保障費負担を求められるのが通常ですので、年金支払いという点では二重払いとなる上、永住権でも取得できない限り、その国から年金を受け取ることはまずできません

このように社会保険料、とりわけ年金においては現地国へ直接転職した場合にはかなり損を被ることになりますので、こうしたデメリットが生じることもぜひ理解しておいてください。

今までの経験を活かした自己PRも通用し、年金・社会保険も保障されることからも「現地採用」よりは「駐在員」として転職を考えたほうがあらゆる面で有利と言えそうですね。
海外転職を考えるなら海外専門の転職エージェントに相談して、より一層有利に転職活動を進めていきましょう。

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